令和６年度

慢性の痛み政策研究事業「成果に関する評価」
（76.150 千円）

１．研究事業の概要
慢性の痛みは器質的要因、心理学的要因、社会的要因が複雑に関与して増悪・遷延し
ており、多くの国民の QOL の低下を来す一因となっていることから、本研究事業では、
痛みセンターを中心とした診療体制を構築・充実させ、地域医療との連携、疼痛医療の
水準の向上及び全国的な均てん化を図るための研究を実施している。

２．研究事業の成果
「痛みセンターを中心とした慢性疼痛診療システムの均てん化と診療データベースの活
用による医療向上を目指す研究」（令和４～６年度）において、健康局にて実施してい
る慢性疼痛診療システム普及・人材養成モデル事業と連携した教育研修を通じた人材育
成と、慢性疼痛患者のデータベースの構築を行った。また、痛みセンターを令和６年に
は全国 44 箇所まで拡大した。慢性疼痛総合対策の普及・啓発（総合的な痛み情報ポータ
ルサイトのホームページ）と地域の各痛みセンターの診療（検査、治療）の状況をアッ
プデートした。

３．成果の評価
研究班において、器質的な面だけでなく、心理的・社会的な要因も関与する慢性疼痛患
者に対して、診療科横断的に、多職種連携体制で多角的なアプローチにより診療を行う
痛みセンターの条件を整理し、診療体制の構築に寄与した。また痛みセンターを中心と
した慢性疼痛診療システムが普及することで、より身近な医療機関で適切な医療提供が
可能となった。さらに痛みセンターにおいて、診療効果が特に期待できる疾患や病態の
患者群の抽出、診療に関するエビデンスの集積を効率的・効果的に実施し、慢性疼痛診
療の普及が図られた。

４．改善すべき点及び今後の課題
今後は、レジストリ構築、痛みセンターにおける慢性疼痛診療のエビデンス蓄積、原発
性疼痛疾患や慢性疾患に伴う疼痛、中枢機能障害性疼痛等の多角的な視点の研究、慢性
疼痛診療ガイドラインの普及を進める必要がある。

35