手術療法に関する提供体制の課題・対応
• 2040年に向けて、手術療法の需要は2025年比で95%に減少することが見込まれる中、日本消化器外科学会によると、65歳以下の消化
器外科医の数は6０％に減少すると予測されている。
• 手術療法は、複数の外科医がチームとなって提供される必要があるところ、外科医の減少が見込まれる中で、これまでと同様のがん医療提供
体制を維持した場合、手術療法を提供するために必要な医師数が確保できず、現在提供できている手術療法ですら継続できなくなる恐れが
ある。このため、一定の集約化を含めた検討が必要。また、手術療法を担う外科医について、がん以外にも、虫垂炎や胆嚢炎等の様々な疾患
についての手術を担う必要があること等から、がん医療提供体制の検討にあたっては、地域医療構想や医療計画を踏まえた、がん以外も含
めた地域の医療提供体制を維持・確保する観点についても留意することが重要。
• 高度な手術に関しては、手術件数の多い医療機関で手術を提供することによって、より質の高いがん医療の提供が可能。

日本消化器外科学会に所属する65歳以下の医師数の将来予測

手術療法におけるがん患者数と治療成績の関係

2040年
60%へ
消化器外科医は、2040年には現在の約60％
程度に減少の見込み。労働環境の改善が急務。

日本消化器外科学会ワーク・イン・ライフ委員会アンケート(２回目）の
４０歳未満の会員の回答のサブ解析
消化器外科医の労働時間を短縮するためには今後、どのような方法を取るの
がよいと思いますか
1. 化学療法、終末期医療などを他科へ依頼する: 56.9%
2. 医療事務を充実する: 54.0%
3. 施設集約化による外科医師の集約化: 50.8%
4. 一人当たりまたはチームあたりの担当患者数を調整する、もしくは外科医を
増やす: 50.5%
5. メディカルスタッフを充実する: 46.0%
6. 主治医制度から交代勤務制/チーム制へ変える: 49.7%
7. 検査(内視鏡、超音波など)を他科へ依頼する: 33.6% 等

高度な手術に関しては、手術件数の少ない医療機関で手術を提供す
る場合と比較して、手術件数の多い医療機関で手術を提供する場合
は術後合併症や術後死亡の発生率が低いと報告されている。

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