がん患者における放射線療法の需要推計（都道府県単位）
• 放射線療法の需要は、 2040年に向けて、都道府県単位では、全ての都道府県で増加することが見込まれる。

２０２５年を基準とした場合の2040年のがん患者における放射線療法需要の変化率（都道府県単位）

＋30%以上
• 沖縄県、東京都、滋賀県、神奈川県

＋2０%～+30%
• 愛知県、埼玉県、千葉県、福岡県、宮城県、兵庫県、大阪府、
京都府、栃木県、群馬県、石川県、茨城県、長野県、静岡県

+1０％～+2０％
• 佐賀県、山梨県、三重県、広島県、岡山県、福井県、岐阜県、
北海道、熊本県、奈良県、福島県、富山県、鹿児島県、宮崎県、
鳥取県、香川県、大分県、愛媛県、新潟県、長崎県、山形県、
和歌山県、島根県、徳島県、岩手県、山口県、青森県、高知県

+０％～+1０%
• 秋田県

※変化率の大きい都道府県順に記載
出典：全国がん登録による都道府県単位のがん罹患率データ（2017-2021年）、国立社会保障・人口問題研究所将来推計人口（2020-2054年）を用いた将来推計値と2016-2023年まで院内がん登録全国集計
に毎年参加している施設（696施設）を対象に集計した放射線療法の実施割合の推移から作成した2050年までの実施割合推計を乗算し、がん・疾病対策課において作成
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