医療技術評価提案書（保険未収載技術用）
整理番号

※事務処理用

311101

提案される医療技術名

実用視力検査

申請団体名

日本眼科学会

主たる診療科（１つ）
提案される医療
技術が関係する
診療科

26眼科
00なし

関連する診療科（２つまで）
00なし

提案される医療技術又は提案される医療技術に類似した医
療技術の提案実績の有無

有

過去に提案した年度
（複数回提案した場合は、直近の年
度）
「実績あり」の
場合、右欄も記 提案当時の医療技術名
載する

令和４年度

実用視力検査

有

追加のエビデンスの有無

提案される医療技術の概要
（200字以内）

一定時間連続で視力検査を行い、通常の視力検査では検出できない日常生活における実際の視力の状態を測定し、評価する
ことができる。特にドライアイにおける視機能異常の判定に実用視力検査が有用であり、我が国のドライアイ診療ガイドラ
インにも記載されている（参考文献1）。

文字数： 129
対象疾患名

保険収載が必要な理由
（300字以内）

ドライアイ

「見え方」を、様々な環境で遭遇する低コントラストやグレア負荷の状態で把握したり日常生活での視機能に直結する検査
として評価する必要がある。視機能障害評価、手術適応の判定を「見え方の質」を判定できる視機能評価法として、一定時
間安定した視力を維持可能であるも重要な要素であり、特にドライアイにおける視機能異常の判定に実用視力検査が有用で
あり、ドライアイ診療ガイドラインにも掲載されている（参考文献1）。最近ではアジア各国でも同様にドライアイにおけ
る視機能評価に実用視力の重要性が強調されるようになった（参考文献2※）。

文字数： 256
【評価項目】
①提案される医療技術の対象
・疾患、病態、症状、年齢等

ドライアイ患者の視機能異常を評価する。

②提案される医療技術の内容
・方法、実施頻度、期間等
（具体的に記載する）

実用視力計を用いて、一定時間（30秒ないし1分間）連続で視力検査を行う。

区分
③対象疾患に対
して現在行われ
ている医療技術
（当該医療技術
が検査等であっ
て、複数ある場
合は全て列挙す
ること）

区分をリストから選択

番号
医療技術名

既存の治療法・検査法等の内容

④有効性・効率性
・新規性、効果等について③との比較
・長期予後等のアウトカム

研究結果

実用視力を用いたドライアイの診断は、感度が85.9％、特異度が45.6％と報告されて（参考文献3）おり、我が国のドライ
アイ診療ガイドラインでは、実用視力がドライアイの視機能への影響を調べるうえで有用であると記載されている（参考文
献1）。

実用視力を用いたドライアイの診断は、感度が85.9％、特異度が45.6％と報告されている（参考文献3）。
我が国のドライアイ診療ガイドラインでは、実用視力がドライアイの視機能への影響を調べるうえで有用であると記載され
ている（参考文献1）。しかしながら、これまでの研究はすべて観察研究であり、RCTは含まれず大規模研究もない。そのた
め、エビデンスレベルの位置づけは4となっている。

⑤ ④の根拠と
なる研究結果等

4

ガイドライン等での位置づけ

⑥普及性

特になし

ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載す
る。）

年間対象患者数(人）

712,932人

国内年間実施回数（回）

1,425,864回

※患者数及び実施回数の推定根拠等

ドライアイ診療ガイドライン（日本眼科学会雑誌、第123巻5号、
2019年）において、実用視力がドライアイの視機能への影響を調
べるうえで有用であると記載されている（参考文献1）。

ドライアイは非常に多い疾患であるが、詳細な検査を必要とする割合は多くはない。シルマー検査（涙液分泌能検査）を行
う件数と同等と判断し、社会医療診療行為別統計（令和3年6月）より、対象患者数を年間712,932人と推定した。1年間に2
回測定するとして、712,932人×2回＝1,425,864件と予想した。

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