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費－１費用対効果評価制度の見直しに関する検討（その１） (34 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_63929.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 費用対効果評価専門部会（第72回 9／26）《厚生労働省》 |
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②医療機器の新規収載数の推移
○ 中医協総会で、C1（新機能）またはC2（新機能・新技術）として報告された医療機器のみを集計した。
○ 新規収載されたA1（包括）、A2（特定包括）、A3（既存技術・変更あり）、B1（既存機能区分）、B2
（既存機能区分・変更あり）、B3（期限付改良加算）は含まれない。
費用対効果評価制度導入後
60
45
30
15
0
2015
2016
2017
2018
新規収載
2019
2020
2021
2022
2023
2024
有用性系加算あり
34
○ 中医協総会で、C1（新機能）またはC2（新機能・新技術）として報告された医療機器のみを集計した。
○ 新規収載されたA1（包括）、A2（特定包括）、A3（既存技術・変更あり）、B1（既存機能区分）、B2
（既存機能区分・変更あり）、B3（期限付改良加算）は含まれない。
費用対効果評価制度導入後
60
45
30
15
0
2015
2016
2017
2018
新規収載
2019
2020
2021
2022
2023
2024
有用性系加算あり
34