急性期医療において必要な機器の確保について①
○ 手術用支援機器は、患者の合併症減少等に寄与するものであるところ、近年、適用となる疾患が増加し、多くの患者に利益をもたらし
ている。また、医師の技能維持のために必須とされることから、医師の確保のため当該支援機器の確保が医療機関毎に求められる場合
があるとの指摘がある。
○ 二次医療圏毎の台数や有している医療機関数を見ると、区域によって差が大きい。導入及び維持に一定の症例数が必要であるところ、
人口の規模に比べて区域内で多くの台数が配置されている場合があり、必ずしも効率的ではない提供体制となっている。
手術用支援機器を有する医療機関数
（二次医療圏人口規模別）

手術用支援機器については、前立腺全摘除術の手術について、腹腔鏡
と比較して、出血量の減少、輸血割合の減少、開腹手術への移行割合
の減少、在院日数の減少、合併症の減少など、治療効果の向上のエビ
デンスが示されている。
Coelho, R. F., Rocco, B., Patel, M. B., Orvieto, M. A., Chauhan, S., Ficarra, V., Melegari, S., Palmer, K. J.,
& Patel, V. R. (2010). Retropubic, laparoscopic, and robot-assisted radical prostatectomy: A critical
review of outcomes reported by high-volume centers. Journal of Endourology, 24(12), 2003–2015.
腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）算定回数（６月審査分）
令和元年

二次医療圏の人口（万人）

手術用支援機器の台数
（二次医療圏人口規模別）

令和２年
令和３年
令和４年
令和５年
0

500

資料出所：社会医療行為別統計

1000

1500

2000

2500

3000

二次医療圏の人口（万人）

資料出所：令和６年度病床機能報告
総務省「住民基本台帳人口」（2024年1月）を基に厚生労働省医政局地域医療計画課において作成

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