１）名称

食物アレルギー診療ガイドライン２０２１

２）著者

監修

（日本小児アレルギー学会）

３）雑誌名、年、月、号、ページ

食物アレルギー診療ガイドライン2021

４）概要

我が国の食物アレルギー診療全般に対するガイドラインである。第５章 疫学において、１６歳以上の食物アレルギー患者数の概数が示されてい
る。第９章 食物経口負荷試験において、食物アレルギーの確定診断に負荷試験が最も確実な診断方法であると記述されている。また負荷試験の
定義、目的、リスク評価、方法、環境整備などが示されている。

１）名称

厚生労働科学研究班による

２）著者

厚生労働科学研究費補助金（免疫・アレルギー疾患政策研究事業）食物経口負荷試験の標準的施行方法の確率（研究代表者海老澤元宏）

３）雑誌名、年、月、号、ページ

全頁

４）概要

食物経口負荷試験の実施に関する手順書である。負荷試験を行う上で、概念から準備、実践方法まで詳細に記述されている。また実施医療機関の
層別化を行い、対象症例を選択することで負荷試験のリスク管理に取り組んでいる。

１）名称

厚生労働科学研究補助金（免疫・アレルギー疾患政策研究事業）食物経口負荷試験の標準的施行方法の確立と普及を目指す研究（21FE1002）２０
２２年報告書 ＜成人食物アレルギー診療の実態調査＞

海老澤元宏、伊藤浩明
第９章

１００-１１９ページ

⑭参考文献１

⑭参考文献２

食物経口負荷試験の手引き２０２０

２）著者

海老澤元宏（国立病院機構相模原病院臨床研究センター）

３）雑誌名、年、月、号、ページ

厚生労働科学研究補助金（免疫・アレルギー疾患政策研究事業）報告書

４）概要

日本アレルギー学会 アレルギー専門医教育研修施設 ８１９施設を対象とし、IgE 依存性食物・食物関連のアレルギー患者の診療実態について調
査した。今年度は、昨年度に実施した本調査結果をもとに成人食物アレルギー診療に関する提言作成のための追加解析を実施した。本調査から成
人食物アレルギーの診療体制は十分に整備されていないこと、成人食物アレルギー患者には小児期発症例も多く、その多くは小児科でフォローさ
れていることが明らかになった。今後、成人に移行する食物アレルギー患者が増加することが想定され、食物アレルギー患者の移行期医療を考え
ると小児科以外の診療科における食物アレルギー患者の診療体制の整備が必要であることが示され、さらに成人の食物アレルギーの診断・管理に
は OFC が必要不可欠であり、OFC の実施できる体制作り、診療報酬化が診療基盤の拡大に繋がると考えられた。

１）名称

消費者庁

２）著者

―

３）雑誌名、年、月、号、ページ

―

４）概要

調査目的は、我が国の即時型食物アレルギーの変遷と現状を明らかにし、“食品表示法に基づくアレルゲンを含む食品に関する表示”の特定原材
料等の妥当性や改正の必要性を検討し、また、同法の遵守の状況を推測することである。これ以外にも最新の大規模な食物アレルギーの疫学情報
を基礎研究や臨床研究の資料として提供するものである。

１）名称

アレルギー疾患対策基本法（法律第９８号（平成２６年６月２７日））およびアレルギー疾患の推進に関する基本的な指針（厚生労働省告示第76
号（平成２９年３月２１日））

２）著者

―

３）雑誌名、年、月、号、ページ

―

４）概要

この法律は、アレルギー疾患を有する者が多数存在すること、アレルギー疾患には急激な症状の悪化を繰り返し生じさせるものがあること、アレ
ルギー疾患を有する者の生活の質が著しく損なわれる場合が多いこと等アレルギー疾患が国民生活に多大な影響を及ぼしている現状及びアレル
ギー疾患が生活環境に係る多様かつ複合的な要因によって発生し、かつ、重症化することに鑑み、アレルギー疾患対策の一層の充実を図るため、
アレルギー疾患対策に関し、基本理念を定め、国、地方公共団体、医療保険者、国民、医師その他の医療関係者及び学校等の設置者又は管理者の
責務を明らかにし、並びにアレルギー疾患対策の推進に関する指針の策定等について定めるとともに、アレルギー疾患対策の基本となる事項を定
めることにより、アレルギー疾患対策を総合的に推進することを目的とする。

⑭参考文献３

⑭参考文献４

⑭参考文献５

令和３年度食物アレルギーに関連する食品表示に関する調査研究事業

報告書

※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。

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