⑭参考文献１

⑭参考文献２

⑭参考文献３

⑭参考文献４

⑭参考文献５

１）名称

腰痛診療ガイドライン

２）著者

日本整形外科学会、日本腰痛学会

３）雑誌名、年、月、号、ページ

2019年

４）概要

慢性腰痛に対する推奨決定においては運動療法の高いエビデンスを示す論文があること、米国診療ガイドラインでは正しい運動療法について害は
なく益が勝るというエビデンスがある。

１）名称

理学療法診療ガイドライン第1版

２）著者

日本理学療法士協会

３）雑誌名、年、月、号、ページ

理学療法診療ガイドライン第1版

４）概要

肩関節周囲炎の治療には運動療法は有効であり、ストレッチ、モビライゼーション、振り子運動、ホームエクササイズ指導など長期的介入が必要
である。

１）名称

病院および一般診療所における理学療法士・作業療法士の雇用について

２）著者

日下

３）雑誌名、年、月、号、ページ

佛教大学保健医療技術学部論集

４）概要

厚生労働省の報告を基に病院および一般診療所における理学療法士と作業療法士数の増加率および予測値を地域別に求めた結果、 顕著な療法士
間差と各地域間差が認められた。急性期、回復期、 維持期の全てのリハビリテーションステージで質の高いリハビリテーション医療が切れ目な
く提供されるためには理学・作業療法士の雇用促進は必然的である。

１）名称

保険診療からみたリハビリテーション関連医療費

２）著者

小山

３）雑誌名、年、月、号、ページ

Jpn J Rehabil Med 2016；53：p88-98

４）概要

2008年に早期リハ加算、 2012年に初期リハ加算が設置され入院診療における早期リハビリ介入が浸透している。早期リハビリ介入は患者にとっ
て治療が迅速に進み、医療機関にとっても早期退院に繋がり有益である。医療費を抑制するためにリハビリが関われることは、急性期医療におけ
る早期からのリハビリ介入である。

１）名称

特になし

２）著者

特になし

３）雑誌名、年、月、号、ページ

特になし

４）概要

特になし

改定第2版

改定第2版

2019

p53-55

ダイジェスト版

2015

ダイジェスト版

2015

p89-91

隆一
第 8 号（2014 年 3 月）

照幸

※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。

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