抗微生物薬適正使用の手引き

第四版

歯科編

1. はじめに
(1) 策定の経緯と目的
抗微生物薬（実際の医療現場では、細菌に対して作用する薬剤の総称として「抗
菌薬」が用いられる）は、微生物に対する活性を持ち、感染症の治療、予防に使用
されている薬剤の総称である。近年、抗微生物薬の不適正な使用により、薬剤耐性
菌とそれに伴う感染症の増加が世界的に大きな問題になっている。また、1980 年代
以降、新たな抗微生物薬の開発は減少する一方で、病院内を中心に新たな薬剤耐性
菌が増加していることから 1、抗微生物薬を適正に使用していかなければ、将来的に
感染症治療に有効な抗微生物薬がさらに限られ、結果的に薬剤耐性関連の死者数が
増加するという事態になりかねない 2。不適切な抗微生物薬使用に対して、このまま
何も対策が講じられなければ、2050 年には全世界で年間 1,000 万人が薬剤耐性菌が
直接原因、もしくは関連要因として死亡することが推定されており、2019 年時点で
既に薬剤耐性菌が関連した死亡者が年間約 490 万人、薬剤耐性菌が原因による死亡
者数が約 120 万人と推計されているエラー! 参照元が見つかりません。。
2015 年 5 月の世界保健機関（WHO）総会において、薬剤耐性（Antimicrobial
resistance：AMR）に対するグローバル・アクション・プランが採択され、加盟各
国に行動計画の策定が要請され、さらに、その直後に開催された G7 サミットでも、
人と動物等の保健衛生の一体的な推進「ワンヘルス・アプローチ」の強化と新薬の
研究開発への取り組み等が確認された。日本でも、2015 年 12 月に薬剤耐性に関す
る検討調整会議が設置され、翌年 4 月には、抗微生物薬の適正使用を含む 6 つの分
野と目標を掲げた薬剤耐性（AMR）対策アクションプラン（2016-2020）が示され、
コロナ禍を経て、2023 年 4 月に新たな薬剤耐性（AMR）対策アクションプラン
（2023-2027）4 が策定された。また、この成果指標として、「2027 年までに人口千
人あたりの一日抗菌薬使用量を 2020 年の水準から 15%減少」や「2020 年比で経口
第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬は 40%削減、経口フルオロキノロン系抗菌薬は
30%削減、経口マクロライド系抗菌薬は 25%削減」が示された。このような成果指
標を達成すべく、『抗微生物薬適正使用の手引き』第三版 5 までが厚生労働省から発
出されている。
歯科における経口抗菌薬使用量割合は医科の 10%程度であるが、その使用目的は
抜歯後等の手術部位感染（surgical site infection：SSI）（以下、SSI）や術後合併症
の予防を目的とする抗菌薬の処方が 81.2%を占めている 6。また、医科に比べてペニ
シリン系抗菌薬以外の β-ラクタム系抗菌薬の使用割合が高く、2015 年の 68%から
徐々に減少はしているものの、2021 年においても 56%を占めているのが現状である。

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