Ⅰ-2-5

D to P with Nを活用した看護師による健康管理の推進

• D to P with N（患者が看護師等といる場合のオンライン診療）における、看護師等遠隔診療補
助加算を引き上げられたい。
• D to P with Nにおいても、在宅での療養生活の継続に向けて、在宅療養指導料が算定できる
よう、算定場所を拡大されたい。
•

高齢化の進展に伴い、通院困難となる患者が増加しており、特にへき地では身体的要因や交通手段の確保の難しさによって通院困難な患
者、独居の高齢患者等の増加が大きな課題となっている。

•

そのため、対面診療とオンライン診療（D to P with N）を組み合わせながら、患者に必要な医療や看護の提供体制を確保していくことが、
より一層求められる。

•

D to P with Nにおいて看護師は、通信機器の操作を行いながら診療の補助を行うとともに、在宅での療養生活の継続に向けたアセスメン
トに基づく、生活の視点を踏まえた指導や療養支援、意思決定支援等を時間をかけて実施している。また、オンライン診療でも対面によ
る外来支援と同様に、看護師は地域の他職種と患者をつなぐ連携の中心となり、患者の療養生活を支えている。

■特にへき地においては、通院が困難となっている患者が増加しており、 ■D to P with Nにおいて看護師は、患者が望む場所で療養生活を続ける
ことができるよう、自己管理能力の向上等に向けた療養支援を時間を
必要な医療や看護を提供する体制構築が急務である。
かけて実施している。
図表1

ICTを用いた療養支援が有用と考えられる外来患者のうち、
近年増加している患者

(複数回答) （％）
40.5
55.1

疾患や障害などの身体的要因で通院が困難な患者

44.6

通院するための交通手段の確保が困難な患者

60.5

独居の患者
25.4

終末期で在宅療養中の患者
人工呼吸器や胃瘻など医療デバイスにより移動が困難な患者

12.0
16.8

家族の介護や子どもの世話で自宅を離れられない患者

14.7
18.0

その他

41.9

1.6
3.6

いずれにもあてはまらない

6.6

無回答・不明

6.1
7.8

総数(n=3,205)

65.9

20.3

へき地医療拠点病院(n=167)

※ 令和5年4月1日現在へき地医療拠点病院は348病院
出典：2024年病院看護実態調査（日本看護協会）

76.6

＜A診療所＞ オンライン診療（D to P with N）12名/月
*うち、看護師による療養支援を実施した患者：11名
患家滞在時間：平均40～50分（医師診察5～10分、
看護師による情報収集や検査、指導時間30～45分）
療養支援内容：服薬や血圧管理、家族への指導等、
患者のセルフケア能力の維持に向けた支援
2024年6月から12月のD to P with Nの対象患者30名
→2025年3月時点：15名が在宅での療養を継続（死亡2、施設入所7、その他6名）

■継続して医療にアクセスすることが困難、あるいはできなかった患者
にも、 D to P with Nによって支援が可能となる。
事例

高齢夫婦世帯(妻にはヘルパー介入中)、息子は遠方に在住。
糖尿病内服治療中の夫が、介護認定主治医意見書取得のため、
1年ぶりに来院。

➢ 患者は、医師の次回受診指示を了承したものの、看護師は1年間の受診
中断歴を鑑み、オンライン診療(D to P with N)を医師に提案。
➢ 患者宅への訪問によって、内服ができていない実態や、夫婦ともに認知機能
が低下し、病院までの経路が分からないこと等が明らかとなる。
➢ 看護師は、ケアマネジャー、ヘルパー、息子に連絡し、現状の情報共有と見守
りの強化、内服確認等を連携して行う体制を構築し、在宅での生活を継続。

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