鎮痛開始時の緩下剤の処方などの支持療法が、一定の割合で実施されている18。
また、厚生労働科学研究において、がん治療に伴う副作用・合併症・後遺症を軽
減し、患者のＱＯＬを向上させるため、支持療法に関する実態の把握、均てん化
を目指した研究が行われているほか、薬物療法による合併症に関するガイドラ
インの改訂、がん患者の精神心理的な支援に関する診療ガイドラインの作成等
が進められている。
患者体験調査等によると、治療による副作用の見通しを持てた患者の割合は、
成人について 61.9％、小児について 69.2％、身体的なつらさがある時に、すぐ
に医療スタッフに相談ができると思う患者の割合は、成人について 46.5％、外
見の変化に関する相談ができた患者の割合は、成人について 28.3％、小児につ
いて 51.8％となっている19。
専門的なケアを実施する外来については、拠点病院等を中心に設置が進めら
れてきた。リンパ浮腫外来が設置されている拠点病院の割合は、令和３（2021）
年度で 56.1％、ストーマ外来が設置されている拠点病院等の割合は、90.3％と
なっており、いずれも増加しているが、支持療法の提供体制の整備の一層の充実
が求められる。また、リンパ浮腫については、
「リンパ浮腫研修」20により人材育
成が推進されている。
（取り組むべき施策）
国は、患者が、治療に伴う副作用・合併症・後遺症への見通しを持ち、身体的
苦痛や外見の変化等があった際に容易に相談できるよう、多職種による相談支
援体制の整備や医療従事者への研修の実施等を推進する。
国は、支持療法の更なる充実に向けて、実態把握を行うとともに、科学的根拠
に基づく支持療法が実施されるよう、関係団体等と連携し、専門的なケアが受け
られる体制の整備等を推進する。

平成 28（2016）年の「都道府県がん診療連携拠点病院連絡協議会がん登録部会 Quality
Indicator 研究」によると、拠点病院等において支持療法に関する標準診療を実施された患
者の割合は、高リスク嘔吐化学療法時予防的制吐剤を処方された割合は 75.0％（リンパ腫
を除外した割合は 86.0％）
、外来麻薬鎮痛開始時緩下剤を処方された割合は 61.0％となって
いる。
19 成人について：平成 30（2018）年度「患者体験調査」
、小児について：令和元（2019）
年度「小児患者体験調査」
20 厚生労働省の後援事業として、一般財団法人ライフプランニングセンターにおいて実施。
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