心に、適切な実施体制の整備や専門的な知識及び技能を有する医師等の医療従
事者の配置を行ってきた。また、鏡視下手術等の低侵襲な手術療法の普及を進め、
ロボット支援下手術等の新しい治療法についても保険適用が拡大されるなど、
手術療法の充実が図られてきた。
一方で、高度な技術を要する手術療法のような、全ての施設で対応が難しいよ
うなものについては、医療機関間で連携し、地域の実情に応じて集約化を行う等、
手術療法の連携体制の整備が必要である。
（取り組むべき施策）
国及び都道府県は、患者が、それぞれの状況に応じた適切かつ安全な手術療法
を受けられるよう、標準的治療の提供に加えて、科学的根拠に基づき、ロボット
支援下手術を含む鏡視下手術等の高度な手術療法の提供についても、医療機関
間の役割分担の明確化及び連携体制の整備等の取組を進める。
（イ）放射線療法について
（現状・課題）
国は、がんに対する質の高い放射線療法を安全に提供するため、専門的な知識
及び技能を有する医師等の医療従事者の配置、リニアック等の機器の整備を行
い、拠点病院等を中心に、強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ：Intensity Modulated
Radiation Therapy）を含む放射線療法の適切な実施体制の整備を進めてきた。
また、粒子線治療や核医学治療（ＲＩ：Radioisotope 内用療法等）、ホウ素中性
子捕捉療法（ＢＮＣＴ：Boron Neutron Capture Therapy）等の新しい放射線療
法について、保険適用が拡大されたほか、それらに対応できる放射線治療病室の
整備に向けて、診療報酬上の要件を見直す等、取組を進めてきた。
拠点病院等のうちＩＭＲＴを実施している割合は増加している16が、ＩＭＲＴ
を含む高度な放射線治療の更なる推進に向けては、放射線療法を担う専門的な
医療従事者の育成が課題とされている。また、今後は、粒子線治療を含む高度な
放射線治療に係る安全性・有効性等の検証を進めるとともに、粒子線治療施設の
効率的かつ持続可能な運用について検討を進める必要がある。
（取り組むべき施策）
国及び都道府県は、患者が、それぞれの状況に応じた適切な放射線療法を受け
平成 30（2018）年度の現況報告書によると、ＩＭＲＴ加算を算定している拠点病院等の
割合は、52.2％、令和元（2019）年度の現況報告書によると、57.8％となっている。
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