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資料3 留意事項(がん以外) (2 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_69230.html |
| 出典情報 | 治療と仕事の両立支援指針作成検討会(第3回 1/23)《厚生労働省》 |
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<図2 脳卒中発症後の回復状況>
0.0%
20.0%
40.0%
60.0%
80.0%
100.0%
45歳未満(n=371)
45歳以上55歳未満(n=996)
55歳以上65歳未満(n=2438)
65歳以上75歳未満(n=3555)
75歳以上85歳未満(n=5759)
85歳以上(n=3200)
完全自立
自立
部分介助
※出典:秋田県脳卒中発症登録データ
※2008年 か ら 2012年のあいだに発症した初回脳卒中の方の退院時の自立度を示す。
※完全自立:症状がないか、症状はあっても日常生活や社会生活に問題がない状態、自立:麻痺などがあっても自立している状態
脳卒中を発症した労働者のうち、職場復帰する者の割合(復職率)
は時間の経過とともに徐々に増えていくが、
一般に、発症から3か月~6か月ごろと、発症から1年~1年6か月ごろのタイミングで復職する場合が多
い。脳卒中の重症度や、職場環境、適切な配慮等によって異なるが、脳卒中発症後の最終的な復職率は50~
60%と報告されている2。
(2)脳卒中の主な経過
脳卒中の経過は主に、次の3つの段階に分けられる(図3)。
①発症直後の治療の段階(急性期:発症からおよそ1~2か月以内)
②機能回復のためにリハビリテーションを受ける段階(回復期:発症からおよそ3~6か月以内)
③日常生活に戻る段階(生活期または維持期:発症からおよそ6か月以降)
経過によって、入院・通院する医療機関が変わる場合がある。例えば、軽度であれば発症直後の治療を終え
れば退院可能であるが、専門的なリハビリテーションが必要な場合には、リハビリテーション専門の病院に転
院することが多い。
そのため、労働者によっては、治療の状況や必要な就業上の措置等について情報提供を依頼する主治医や医
療機関が変わる可能性がある。
2
労災病院群での調査では復職率55%(Saeki, J Rehab Med,2010),東京女子医大グループが傷病手当診断書を基にした調査では
62%(Endo, BMJ,2016)と報告されている。
2
治療と就業の両立支援 脳卒中に関する留意事項
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45歳未満(n=371)
45歳以上55歳未満(n=996)
55歳以上65歳未満(n=2438)
65歳以上75歳未満(n=3555)
75歳以上85歳未満(n=5759)
85歳以上(n=3200)
完全自立
自立
部分介助
※出典:秋田県脳卒中発症登録データ
※2008年 か ら 2012年のあいだに発症した初回脳卒中の方の退院時の自立度を示す。
※完全自立:症状がないか、症状はあっても日常生活や社会生活に問題がない状態、自立:麻痺などがあっても自立している状態
脳卒中を発症した労働者のうち、職場復帰する者の割合(復職率)
は時間の経過とともに徐々に増えていくが、
一般に、発症から3か月~6か月ごろと、発症から1年~1年6か月ごろのタイミングで復職する場合が多
い。脳卒中の重症度や、職場環境、適切な配慮等によって異なるが、脳卒中発症後の最終的な復職率は50~
60%と報告されている2。
(2)脳卒中の主な経過
脳卒中の経過は主に、次の3つの段階に分けられる(図3)。
①発症直後の治療の段階(急性期:発症からおよそ1~2か月以内)
②機能回復のためにリハビリテーションを受ける段階(回復期:発症からおよそ3~6か月以内)
③日常生活に戻る段階(生活期または維持期:発症からおよそ6か月以降)
経過によって、入院・通院する医療機関が変わる場合がある。例えば、軽度であれば発症直後の治療を終え
れば退院可能であるが、専門的なリハビリテーションが必要な場合には、リハビリテーション専門の病院に転
院することが多い。
そのため、労働者によっては、治療の状況や必要な就業上の措置等について情報提供を依頼する主治医や医
療機関が変わる可能性がある。
2
労災病院群での調査では復職率55%(Saeki, J Rehab Med,2010),東京女子医大グループが傷病手当診断書を基にした調査では
62%(Endo, BMJ,2016)と報告されている。
2
治療と就業の両立支援 脳卒中に関する留意事項