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資料3 留意事項(がん以外) (1 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_69230.html |
| 出典情報 | 治療と仕事の両立支援指針作成検討会(第3回 1/23)《厚生労働省》 |
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令和8年1月23日
第3回治療と仕事の両立支援指針作成検討会
資料3
治療と就業の両立支援
脳卒中に関する留意事項
以下は、脳卒中等の脳血管疾患に罹患した労働者に対して治療と仕事の両立支援を行うに当たって、ガイドライ
ンの内容に加えて、特に留意すべき事項をまとめたものである。
1 脳卒中に関する基礎情報
(1)脳卒中の発症状況と回復状況
脳卒中とは脳の血管に障害がおきることで生じる疾患の総称であり、脳の血管が詰まる「脳梗塞」、脳内の細
い血管が破れて出血する「脳出血」、脳の表面の血管にできたコブ(脳動脈瘤)が破れる「くも膜下出血」などが含ま
れる。
脳卒中をはじめとした脳血管疾患の治療や経過観察などで通院している患者数は174万人と推計されてお
り、うち約17%(約29.5万人)が就労世代(20~64歳)
である(図1)。
<図1 性別・年齢階級別脳血管疾患患者数(推計)>
(人)
90,000
80,000
70,000
60,000
50,000
40,000
30,000
20,000
10,000
0
20-29歳
30-39歳
40-49歳
男性
50-59歳
60-64歳
女性
※出典:厚生労働省「令和2年患者調査」
※患者数とは、継続的に医療を受けていると推計される人数を指す。
医療の進展等に伴い、脳卒中を含む脳血管疾患の死亡率は低下している1。一般に、脳卒中というと手足の
麻痺や言語障害などの大きな障害が残るというイメージがあるが、就労世代などの若い患者においては、約7
割がほぼ介助を必要しない状態まで回復するため、脳卒中の発症直後からのリハビリテーションを含む適切な
治療により、職場復帰(復職)することが可能な場合も少なくない(図 2 )。
1
厚生労働省「平成27年人口動態統計」
治療と就業の両立支援 脳卒中に関する留意事項
1
第3回治療と仕事の両立支援指針作成検討会
資料3
治療と就業の両立支援
脳卒中に関する留意事項
以下は、脳卒中等の脳血管疾患に罹患した労働者に対して治療と仕事の両立支援を行うに当たって、ガイドライ
ンの内容に加えて、特に留意すべき事項をまとめたものである。
1 脳卒中に関する基礎情報
(1)脳卒中の発症状況と回復状況
脳卒中とは脳の血管に障害がおきることで生じる疾患の総称であり、脳の血管が詰まる「脳梗塞」、脳内の細
い血管が破れて出血する「脳出血」、脳の表面の血管にできたコブ(脳動脈瘤)が破れる「くも膜下出血」などが含ま
れる。
脳卒中をはじめとした脳血管疾患の治療や経過観察などで通院している患者数は174万人と推計されてお
り、うち約17%(約29.5万人)が就労世代(20~64歳)
である(図1)。
<図1 性別・年齢階級別脳血管疾患患者数(推計)>
(人)
90,000
80,000
70,000
60,000
50,000
40,000
30,000
20,000
10,000
0
20-29歳
30-39歳
40-49歳
男性
50-59歳
60-64歳
女性
※出典:厚生労働省「令和2年患者調査」
※患者数とは、継続的に医療を受けていると推計される人数を指す。
医療の進展等に伴い、脳卒中を含む脳血管疾患の死亡率は低下している1。一般に、脳卒中というと手足の
麻痺や言語障害などの大きな障害が残るというイメージがあるが、就労世代などの若い患者においては、約7
割がほぼ介助を必要しない状態まで回復するため、脳卒中の発症直後からのリハビリテーションを含む適切な
治療により、職場復帰(復職)することが可能な場合も少なくない(図 2 )。
1
厚生労働省「平成27年人口動態統計」
治療と就業の両立支援 脳卒中に関する留意事項
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