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総-1外来(その3) (40 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_65672.html
出典情報 中央社会保険医療協議会 総会(第625回 11/7)《厚生労働省》
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D to P with D 型及び D to D 型の遠隔医療の推進にあたって考慮すべき視点
○ D to P with D 型及び D to D 型の遠隔医療を保険診療において推進するにあたっては、どのような視点を考
慮するべきか。
○ 医療上の有用性があることとともに、遠隔医療でしか提供できない非代替性があること、または、遠隔医療に
より医療の効率性が高まること等を考慮する必要があるのではないか。
○ その他、どのような視点を考慮すべきと考えられるか。

必要と考え
られる視点
の例

有用性

考え方



➢ 遠隔医療で提供されることにより、提供される
治療がより有効な方向に変化しうること

➢ 専門の医師が、対面診療を行う医師に助言を行
うことで、診断・治療がより適切な方向に変化
しうる場合



効率性

非代替性

安全性






なお、有用性が発揮されるためには、遠隔
医療で提供される場合に、必要な質が確保
されることが前提となる。

➢ 画像の読影など、専門の医師が地理的に遠隔に
いても、対面と同等の技術の発揮が可能な場合

➢ 遠隔医療で提供する方が効率的であること

➢ 通院が困難な患者に対し、専門の医師が、対面
で在宅医療を行う医師に対し、専門的な事項に
ついて助言を行う場合

➢ 遠隔医療でしか提供できないこと

➢ 専門の医師がいない、遠隔地の医療機関におい
て、専門の医師が対面診療を行う医師に対し、
緊急に必要な助言を行う場合

➢ 遠隔医療でも安全に提供できること

➢ 診断・治療に必要な情報量を必要なタイミング
で伝達でき、専門医が不在でも安全に治療でき
る場合

➢ 対面診療が必要になった際には速やかに対面診
療を提供できる場合
配慮すべき
視点の例

継続性

➢ 患者が継続的に医療を受けることに資すること

※ 上記に加え、医療提供体制における位置づけが明らかであることが望ましい。

➢ 支援が患者の医療の継続性を阻害しない場合
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