は

じ め

に

日本看護協会は、1995 年から毎年「病院における看護職員需給状況調査」を実施してま
いりました。2015 年からは名称を「病院看護実態調査」に改め、病院における看護職員の
需給動向や労働状況、医療制度改革や診療報酬改定への対応状況等をより詳細に把握する
ことを目的として全国規模の調査を実施しております。
我が国では、少子高齢化及び急速な人口減少にともない、疾病構造・社会構造が急速に
変化しています。こうしたなか、看護を担う人材の確保・定着はますます大きな課題と
なっており、看護職員が働きやすい環境整備や、看護業務効率化等に取り組んでいく必要
があるとともに、看護補助者の育成・確保や多職種連携の一層の推進が求められます。
そこで今年度の調査では、 毎年調査している離職率や夜勤の状況等とともに、看護職
の仮眠の状況、看護業務の効率化に関する取組み、タスク・シェア／シフト、看護補助者
の離職率・確保や定着の取組み等について実態を把握しました。
社会が大きく変化する状況下で、国民の健康と生活を守る看護職員の役割は、重要性を
増しています。様々な社会の変化に看護職が的確に対応し、国民及び看護職員の健康と安
全を守りながら質の高いサービスを提供できるよう、本会は積極的に政策提言や情報発信
を続けてまいりたいと存じます。
会員各位および各方面の方々におかれましては、本報告書を今後の看護のあり方につい
て検討する際の基礎資料としてご活用いただくとともに、率直なご意見・ご要望をお寄せ
下さいますようお願い申し上げます。
最後に、調査にご協力いただいた皆様に厚く御礼申し上げます。

2024 年 3 月

公益社団法人日本看護協会
会

長

高橋 弘枝