図表 VI-74 見守り支援機器パターン別 夜勤回数調査の結果

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見守り機器パターン別（３つ）のグラフ

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無回答の施設を除き、事前・事後の全てに回答した施設を集計対象とした。

サービス別に、事前（令和 4 年 6 月～8 月）及び事後（令和４年 10 月～12 月）の期間中、6 カ月間の
全てに夜勤の勤務実績がある調査対象職員について、職員 1 人 1 か月当たりの夜勤回数の差分を集計し
た。
見守り支援機器導入により、見守り支援機器導入前後の夜勤回数の差が大きく増える傾向は見られず、認
知症対応型共同生活介護において、夜勤回数が減少している割合が大きいが、見守り機器パターン別と同
様、全サービスにおいてほぼ同じ割合の結果となった。1 か月あたりの増減回数が大きく増減した職員は
極めて少なく、見守り機器導入後においても、導入前とほぼ同様の夜勤体制において業務を行っていると
考えられる。

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