コンセンサスが得られ、リアルタイムで協議可能な方法でのエキスパートパネルでの議論
を必要としないと合意が得られているバリアントと薬剤の組み合わせをリスト化してがん
ゲノム医療中核拠点病院又はがんゲノム医療拠点病院と、がんゲノム医療連携病院の間で
共有している場合
2025 年 2 月 28 日に実施されたがんゲノム医療中核拠点病院等連絡会議において、
EPWG
から、持ち回り協議は、がんゲノム医療中核拠点病院の 77％（10/13）
、がんゲノム医療拠
点病院の 16％（5/32）が実施しており、持ち回り協議をしている場合、多くの医療機関が
負担軽減と結果返却までの時間短縮につながったと回答していることが報告され、簡略化
の効果が示された 2）。しかし、この状況でも、エキスパートパネルの持ち回り協議やその準
備は依然必要で、がんゲノム医療中核拠点病院または拠点病院における本質的な負担軽減
にはつながっていない。
一方、がんゲノム医療中核拠点病院の 100％（13/13）
、がんゲノム医療拠点病院の 72％
（23/32）が、エキスパートパネルを省略できる症例があると回答しており、エキスパート
パネルの負担軽減と患者への結果返却の短縮を図るためにも、エキスパートパネルの省略
を検討する時期になっていると考える。
あるべき姿： がん遺伝子パネル検査における CDx はエビデンスレベル A（表 3）に分類
されるが、特定のがん遺伝子パネル検査に紐づいて承認されているため、当該 CDx が搭載
されていないがん遺伝子パネル検査で実施した場合は、その CDx 対象のバリアントが検出
されてもエキスパートパネルでの検討を経て治療の可否を判断する必要がある。厚生労働
省保険局医療課からの事務連絡(2019 年 6 月 4 日）では、CDx が存在する遺伝子の異常を
がん遺伝子パネル検査で検出した場合、がん遺伝子パネル検査後に開催されるエキスパー
トパネルが、添付文書・ガイドライン・文献等を踏まえ、当該遺伝子異常に係る医薬品投与
が適切であると推奨した場合であって、主治医が当該医薬品投与について適切であると判
断した場合は、改めて CDx 検査を行うことなく当該医薬品を投与しても差し支えないとさ
れている 3)。すなわち、がん遺伝子パネルに搭載されている CDx 対象遺伝子バリアントが
認められた場合、エキスパートパネルでの議論を経る必要があるが、新たに個別の CDx を

実施する必要がないことが示されている。
現在、前述のように厚生労働省健康局がん・疾病対策課から発出された「エキスパートパ
ネルの実施要件の詳細について」の改正（2024 年 2 月 28 日）では、エビデンスレベル A
のバリアントは薬事承認・保険適用の有無に限らず簡略化の対象となっている。簡略化を可

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