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資料1-2-1診断基準等のアップデート案(第49回指定難病検討委員会資料) (7 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_25626.html
出典情報 厚生科学審議会 疾病対策部会指定難病検討委員会(第49回 5/16)《厚生労働省》
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スイッチの選択により、コミュニケーションが可能となることが多い。脳波を使う方法も報告されている。いず
れにせよ、症状が進行する前にあらかじめ、どのような治療法を選択するかについて話合いを、早めに、十
分に時間をかけて行うことが大切である。
また、進行に伴いコミュニケーション手段を考慮することが重要であり、症状に応じた手段を評価し、代替
コミュニケーション手段の習得を早めに行うことが大切である。体や目の動きが一部でも残存していれば、
文字盤や意思伝達装置などの IT 機器および適切な入力装置の選択により、コミュニケーションが維持でき
ることが多い。脳波を使う方法も報告されている。いずれにせよ、症状が進行する前にあらかじめ、どのよう
なコミュニケーション機器を選択するかについての話合いを、早めに、十分時間をかけて行うことが大切で
ある。
5.予後
症状の進行は比較的急速で、呼吸補助をおこなわない場合、発症から死亡までの平均生存期間中央値
は約 3.5~4 年といわれているが、正確な調査はなく、個人差が非常に大きい。進行本邦の多施設共同
ALS 患者レジストリ研究や欧州の研究によれば、高齢発症、球麻痺発症、呼吸筋発症、早期の顕著な体重
減少、努力性肺活量の低下、そして頸部屈筋の筋力低下は球麻痺型が最も速い予後不良とされ、される。
発症から3か月 1 年以内に死亡する呼吸不全となる例もある。一方では、進行が遅く、呼吸補助無しでなく
10 数年の経過を取る示す例もあり、症例ごとに個別性を考慮した細やかな対応が必要となる。
○ 要件の判定に必要な事項
1.患者数(平成 2426 年度医療受給者証保持者数)
9,096950 人
2.発病の機構
不明(遺伝子異常等との関連が考えられている。)
3.効果的な治療方法
未確立(根治的治療法はない。)
4.長期の療養
必要(進行性の経過をとる。)
5.診断基準
あり
6.重症度分類
研究班による ALS 重症度分類を用いて、2以上を対象とする。
○ 情報提供元
「神経変性疾患領域におけるの基盤的調査研究班」
研究代表者 国立病院機構松江医療センター 名誉院長 中島健二

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