資する取組等を通じて効率的な在宅医療の提供体制を構築できるよう、往
診、D to P with N を含むオンライン診療や、在宅療養患者のバイタル等の
遠隔モニタリング等を積極的に活用することが求められる。
（５）専門等機能
 専門等機能は、高齢者救急・地域急性期機能、急性期拠点機能、在宅医療
等連携機能にあてはまらないが、集中的なリハビリテーション、中長期にわ
たる入院医療機能、有床診療所の担う地域に根ざした診療機能、一部の診
療科に特化し地域ニーズに応じた診療を行うものである。


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集中的なリハビリテーションを提供する医療機関としては、入院時におけるリ
ハビリテーションに加え、地域の外来や在宅においてリハビリテーションを必
要とする患者に対してリハビリテーションを提供することが期待される。
中長期にわたる入院医療を担う医療機関としては、今後増加する在宅医療
等の慢性期の医療需要が増加する中で、長期にわたり入院医療を必要とす
るマルチモビディティ（多疾病併存状態）の患者に対する医療の提供が期待
される。
有床診療所においては、基本的に専門等機能を選択するが、在宅医療の積
極的な提供や高齢者救急の受け入れ等を担っている場合等については、地
域の実情に応じて、有床診療所における在宅医療等連携機能や高齢者救
急・地域急性期機能として報告する。
一部の診療科に特化した診療を行う医療機関については、専門等機能を報
告することが基本となる。
大腿骨骨折等の今後増加する整形外科領域に対して、夜間の救急対応も
含めて地域において効率的に機能している医療機関もある一方で、地域の
中で、減少傾向にある脳血管疾患患者等に対する手術の需要がさらに減少
することや、麻酔科医や外科医等の確保が更に困難となることが見込まれ
る中で、地域としてそうした医師等を確保し、効率的な医療提供を行うため
には、地域内で手術等の集約化が必要であることも想定される。
また、がん診療連携拠点病院等のうち、専門等機能を担うこととなる医療機
関については、地域全体の医療機関機能の連携・再編・集約化の観点を踏
まえつつ、第９次医療計画等に向けた医療計画における５疾病６事業等の
検討に当たっては、こうした医療計画における医療機関の類型などの考え
方についても確認し、必要に応じて整理することが必要である。

（６）医療機関の連携・再編・集約化について
 今後、2040 年に向けて、人口の少ない地域においては、高齢者人口も減少
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