身体的拘束を必要としないための３つの原則
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同手引きでは、身体的拘束を必要としないケアの実現のために、身体的拘束を要する要因の探索
と改善、生活リズムを整えるための５つの基本的ケアの徹底といった３つの原則が示されている。
❶ 身体拘束を必要とする要因を探り、その要因を改善する
身体拘束をやむを得ず行う理由として、次のような状況を防止するために「必要」といわれることがある。

● 一人歩きや興奮状態での周囲への迷惑行為

● 転倒のおそれのある不安定な歩行や、胃ろう・経鼻経管栄養・点滴等のチューブ類の抜去等の危険な行動
● かきむしりや体をたたき続ける等の自傷行為
● 姿勢が崩れ、体位保持が困難であること
しかし、それらの状況には必ずその人なりの理由等の要因があり、職員のかかわり方や環境に課題があることも少なくない。したがって、その人なり
の理由等の要因を徹底的に探り、除去あるいは改善する工夫が必要であり、そうすれば身体拘束を行う必要もなくなるのである。
身体拘束を行う前に、工夫できることはたくさんある。本人がどのような生活をしたいか、本人とともに考えていきたい。

❷ 5つの基本的ケアを徹底する
まず、基本的なケアを十分に行い、生活のリズムを整えることが重要である。

① 起きる、② 食べる、③ 排せつする、④ 清潔にする、⑤ 活動する(アクティビティ)
これらの5つの基本的事項について、その人に合った十分なケアを徹底することである。
（略）
こうした基本的事項について、一人一人の状態に合わせた適切なケアを行うことが重要である。また、これらのケアを行う場合には、一人一人を見
守り、接し、触れ合う機会を増やし、伝えたくてもうまく伝えられない気持ちやサインを受け止め、不安や不快、孤独を少しでも緩和していくことが
求められる。
また、生活リズムを整えることに加えて、健康状態を整えることも重要である。医療専門職と連携しながらアセスメントを行い、本人に応じた最適
なケアを行っていきたい。

❸ 身体拘束廃止・防止をきっかけに「より良いケア」の実現を
このように身体拘束の廃止・防止を実現していく取組は、施設・事業所におけるケアの質の向上や生活環境の改善のきっかけとなりうる。「身体拘
束廃止・防止」を最終ゴールとせず、身体拘束を廃止していく過程で提起されたさまざまな課題を真摯に受け止め、よりよいケアの実現に取り組んで
いくことが期待される。
「身体拘束ゼロへの手引き」（平成13年3月 厚生労働省「身体拘束ゼロ作戦推進会議」）一部改変
出典：介護施設・事業所等で働く方々への身体拘束廃止・防止の手引き

令和７年３月

厚生労働省老健局

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