資料１－２－15
（診断基準等のアップデート案（見え消し））

274 骨形成不全症

取扱注意

○ 概要
１．概要
骨形成不全症（Osteogenesis imperfecta）は、全身の骨脆弱性による易骨折性や進行性の骨変形に加え、
様々な程度の結合組織症状を示す先天性疾患である。発生頻度は約２～３万人に１人とされている。
20102019 年版の骨系統疾患国際分類では、Sillence による１型（非変形型）、２型（周産期致死型）、３型
（変形進行型）、４型（中等症型）に加えて、骨間膜石灰化・過形成仮骨を伴う型（５型）、その他の型、に分
類されている。
２．原因
骨形成不全症の 90％以上の症例では、結合組織の主要な成分である I 型コラーゲンの遺伝子変異
（COL1A1,COL1A2）により、質的あるいは量的異常が原因で発症するとされているが、I 型コラーゲン遺伝
子に異常を認めない症例も存在する。近年それらの遺伝子異常が続々見つかっており、 FKBP10 、

LEPRE1、CRTAP、PPIB、SERPINH1、SERPINF1、BMP1、IFITM5、SP7、TMEM38B、WNT1 などの異常が報
告されている。遺伝形式は、常染色体優性遺伝のものと常染色体劣性遺伝のものがある。
３．症状
骨形成不全症の臨床像は非常に多彩であり、生まれてすぐに死亡する周産期致死型から、生涯にわたり
明らかな症状がなく偶然発見されるものまである。
臨床症状は易骨折性、骨変形などの長管骨の骨脆弱性と脊椎骨の変形に加え、成長障害、青色強膜、
歯牙（象牙質）形成不全、難聴、関節皮膚の過伸展、心臓弁の異常などである。中でも骨変形による骨痛、
脊柱変形による呼吸機能障害、難聴、心臓弁（大動脈弁、僧帽弁に多い）の異常による心不全が年長期以
降に生じることが多い。
骨脆弱性のために運動発達が遅延する。また骨脆弱性は成人後も継続し、妊娠・出産や加齢に関係した
悪化が知られるため、生涯に渡る管理・治療が必要である。
４．治療法
内科的治療と外科的治療に大きく分けられる。
（１）内科的治療
骨折頻度の減少を目的としてビスフォスフォネートビスホスホネート製剤投与が行われる。骨折頻度の
減少のみならず骨密度の増加、骨痛の改善、脊体の圧迫骨折の改善などの効果も得られている。小児で
はビスフォスフォネートビスホスホネート製剤としてパミドロネートの周期的静脈内投与が行われ、2014 年
から日本において保険適用となった。年長児や成人では、経口のビスフォスフォネートビスホスホネート製
剤が有効であり、近年海外より、テリパラチドの有効性も示されている。
（２）外科的治療
骨折した際に観血的骨整復術、四肢変形に対して骨切り術、長管骨の骨折変形予防を目的とした髄内

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