ESRI Discussion Paper Series No.401
「働く女性の更年期症状に影響を及ぼす因子の解明に向けて：インターネットパネルに基づく分析」

しているのかについてほとんど知られていない。また、先行研究では、更年期症状が人種
や文化的背景の違いによって、発現する症状や頻度に違いあり[6, 43]、アジア諸国の中で
さえ違うことが示されている[44]。
本研究の目的として以下３点がある。１点目は、特定の組織の職員や特定の病院の患者
といった限られた集団ではない、更年期症状の発現確率が高い年齢帯である 45～56 歳の
日本の就労女性を対象として、更年期症状の強度（レベル）の分布を定量的に示すことで
ある。２点目は、更年期症状の緩和や予防のために市販薬を含め薬剤を使用している者の
実態を調査し、薬剤の使用という一面からではあるが、就労女性の更年期に対するセルフ
ケアの実態を示すことである。３点目は、この３点のうち最も重要でもあるが、就労女性
の更年期症状が重くなる因子を解明するため、個人レベルの身体状況や社会生活に関連
する因子だけでなく労働環境に関連する因子も含めて検討し、今後の対策に活かすため、
疫学手法を用いてリスク因子を検出することである。
３．調査方法
（１）対象者
本研究は、科学研究費助成事業「就労女性の月経随伴症状と労働生産性に関する研究
（21H03192）
」5（以下「科研費研究」という。）の一環として実施したインターネット調
査の二次利用である。同インターネット調査は、民間リサーチ株式会社が 2021 年９月 27
日～30 日に更年期世代の就労女性を対象に実施した。なお、本調査の実施計画書は、秋
田大学医学部倫理委員会の承認を得ている（第 2712 号、承認日 2021 年 7 月 7 日）
。
対象者は、民間リサーチ株式会社が保有する登録モニターのうち、日本国内に居住する
45～56 歳の女性就業者とした。本調査条件に同意した調査対象者 15,279 名に調査票を配
布し、調査への参加意思を示した 3,951 名のうち、実際に自記式アンケート調査に回答し
た有効回答数は 3,645 名であった。さらに薬剤性無月経者（薬剤により無月経にある者）
と週の有償労働が 20 時間未満の者を除外し、2,731 名を分析対象とした。調査対象を 45
～56 歳の女性としたのは、日本人女性の平均閉経年齢は約 50 歳で、閉経前の５年間と閉

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同事業の主な研究成果に以下がある。Nomura, Kyoko, K. Shimizu et al. (2024) “Scale development and

validation of perimenopausal women disability index in the workplace,” Environmental Health and Preventive

Medicine, Vol. 29, pp 4-.

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