ESRI Discussion Paper Series No.401
「働く女性の更年期症状に影響を及ぼす因子の解明に向けて：インターネットパネルに基づく分析」

の労働環境として、室温が制御できるようにすることや、ユニフォームが軽量で通気性の
よいものにすること、フレックスタイムの導入がこれまでの研究から推奨されている[9]。
本研究の結果、個人の身体的因子と労働因子が更年期症状のリスク因子として同定で
きたことは就労女性自身のセルフケアや、職場の労務担当者や産業保健スタッフによる
対策に重要な知見を与えるものである。
（６）今後の研究課題
本研究では、更年期症状の症状が重くなる因子を明らかにするため、幅広い因子につい
て検討し、特に労働環境については、労働特性を捉えるものとして、週の労働時間、立ち
時間、重量物の持ち上げの有無、深夜勤務の有無といった因子を含めて検討した。これら
は、労働環境を物理的側面からとらえたものである。労働環境については、物理的側面だ
けでなく、上司や同僚とのコミュケーションのとり方や頻度、上司や同僚の性別や年齢、
顧客との対話の有無や頻度など、心理面に影響する要素にも着目する必要がある。労働環
境と更年期症状との関係や更年期対策の効果検証についての先行研究は国際的にも少な
いが、少ない中でも発表されている実証研究のほとんどは欧州の就労女性を対象とした
ものである。心理面に影響を与えるソフト面の対策は、各国の社会規範やビジネス慣行と
も深く関わるものである。このため、日本における更年期対策を設計するためには、日本
における社会規範や働き方等を踏まえたエビデンスが必要になるものと考える。
６．結論
本研究は、日本の 45～56 歳の女性のうち、週の就業時間が 20 時間以上の者を対象に
更年期症状について分析し、症状なし～軽症の者が６割程度であるのに対し、中等症以
上の者が 4 割程度であったことを示し、更年期症状の強度にはばらつきが大きいこと、
また、重症の者が１割程度存在することを確認した。これらは職域において女性の更年
期症状に対する施策を設計、実装する上でポイントになる疾患の特徴であると考える。
また、更年期症状の緩和や予防のため市販薬を含めた医薬品等を利用する者が５人に１
人であり、医薬品等を使用し更年期のセルフケアをしながら働く女性が少なくない実態
が示された。
更年期症状の重症化に有意に関連する因子については、肥満度レベルが過体重～肥満
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