電子処方箋管理サービスの機能追加等の検討について
併用注意チェック
○ 併用注意チェックについては、ニーズ調査の結果、「当該機能がないとチェック内容としては不十分である」
という意見が多くある中で、「併用注意チェックによるアラートが膨大になることで、重要なアラートを見逃し
てしまう/確認が大変である」という懸念も一定あり、これらのニーズを反映させたサービスを実現していく必
要がある。
○

このため、併用注意チェックの実装に当たって以下の2点について検討が必要である。

①併用注意の組み合わせのうちアラートの出力範囲を絞り込むか否か
②アラートの確認負荷への対応策
①併用注意の組み合わせのうちアラートの出力範囲を絞り込むか否か
併用注意の組み合わせの出力範囲については以下の対応案が考えられる。
案１ 併用注意の組み合わせの全量をアラートの対象にする。

案２ 何らかの形でハイリスク薬など特に管理が求められると考えられる薬剤を定義し、当該定義をアラートの
対象とする。
・例えば、診療報酬における「薬剤管理指導料1」や調剤報酬における「特定薬剤管理指導加算1」の対象
となる薬剤（※）を対象にする。
（※）抗悪性腫瘍剤、免疫抑制剤、不整脈用剤、抗てんかん剤等

・その他、特に管理が求められると考えられる薬剤の定義や基準として参照可能なものがあるか。
（注）ハイリスク薬を定義する場合でも、定義が現行の医療実態に沿ったものなのかについても考慮する必要がある。
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