ＯＴＣ類似薬の保険適用除外による整形外科領域患者への影響
全国保険医団体連合会
本並 省吾
変形性股関節症の患者さんから OTC 類似薬が保険適用除外になると日常生活
が送れないとの訴えが寄せられました。
変形性膝関節症の自覚症状を有する推計患者は約 1000 万人（厚労省調査研究）。
関節の慢性の関節痛で日常動作が困難なため、消炎鎮痛剤の常用が欠かせませ
ん。
当該患者さんは、両膝、両股関節、両足首の６関節が全て変形性関節症であり、
症状の程度はレベル 4、5 の重度者です。全身の間接痛のため人口股関節などは
利用できないことから、車椅子で移動、装具を着用しつつ、消炎鎮痛剤（ロキソ
ニンテープ、ボルタレンゲル軟膏、フェルビナクスチック軟膏）や先発医薬品な
どを併用、常用され何とか日常生活を過ごされています。
保険適用が除外され市販薬を購入が必要となると患者負担増により治療継続
が困難になると訴えられています。OTC 類似薬を適用外にされた場合、処方薬
との併用だと「混合診療」になり、全額自費になるなどの問題が生じます。
OTC 類似薬保険適用除外を巡り、一部政党が「湿布は市販で購入すべき」と
の主張を展開しており、偏見・誤解に基づく実態に基づかない報道やＳＮＳ投稿
に対して心を痛めておられます。
痛み等による外出頻度の低下等により閉じこもりや精神面での悪影響を及ぼ
し生活機能全般の低下をもたらし、介護予防対策にもマイナスとなります。
【参考】
厚生労働省

介護予防の推進に向けた運動器疾患対策について 報 告 書（平成

２０年７月）
https://www.mhlw.go.jp/shingi/2008/07/dl/s0701-5a.pdf
「高齢者の膝痛対策の対象となる主な疾患としては、変形性膝関節症が挙げら
れる。変形性膝関節症の患者数について、自覚症状を有する者は約１，０００万
人、潜在的 な患者（Ｘ線診断による患者数）は約３，０００万人と推定されて
いる。重症の変形 性膝関節症では、関節変形、運動痛及び可動域制限等により
起立歩行が障害される。」

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