和 50（1975）年）から 10.1（平成 27（2015）年）へと大幅に減少しているもの
の、依然として、がんによる死亡原因の第３位13となっており、引き続き対策が
必要である。なお、ヘリコバクター・ピロリの除菌が胃がん発症予防に有効で
あるかどうかについては、まだ明らかではないものの、ヘリコバクター・ピロ
リの感染が胃がんのリスクであることは、科学的に証明されている14。

（取り組むべき施策）
ＨＰＶワクチンについては、接種のあり方について、国は、科学的知見を収
集した上で総合的に判断していく。
肝炎ウイルスについては、国は、肝炎ウイルス検査体制の充実やウイルス陽
性者の受診勧奨、普及啓発を通じて、肝炎の早期発見・早期治療につなげるこ
とにより、肝がんの発症予防に努める。また、Ｂ型肝炎については、予防接種
法（昭和 23 年法律第 68 号）による定期の予防接種を着実に推進するとともに、
ウイルス排除を可能とする治療薬・治療法の開発に向けた研究を、引き続き推
進していく。
ＨＴＬＶ－１については、国は、感染予防対策を含めた総合対策等に引き続
き取り組む。
胃がんについては、胃がんの罹患率が減少していること等を踏まえ、国は、
引き続き、ヘリコバクター・ピロリの除菌の胃がん発症予防における有効性等
について、国内外の知見を速やかに収集し、科学的根拠に基づいた対策につい
て検討する。

【個別目標】
喫煙率については、
「健康日本21（第二次）」と同様、平成34（2022）年度ま
でに、禁煙希望者が禁煙することにより、成人喫煙率を12％とすること、妊娠
中の喫煙をなくすこと及び20歳未満の者の喫煙をなくすことを目標とする。
2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けて受動喫煙対策を徹底し、
本基本計画の計画期間中において、望まない受動喫煙のない社会をできるだけ

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国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」
「N Engl J Med. 2001; 345: 784-9.」より引用。
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