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資料2 今後の医療需要を見据えた専門医の養成について (29 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_71618.html
出典情報 医道審議会 医師分科会 医師専門研修部会(令和7年度第5回 3/18)《厚生労働省》
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各領域の専門研修プログラム整備基準における「地域医療の経験」の目標
領域

地域医療の経験(病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など)
※各領域のプログラム整備基準における「地域医療の経験」の記載の抜粋

耳鼻咽喉科

病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療、地域医療などでの医療システムを理解する。具体的には、基礎疾患によ
り耳鼻咽喉科診療所に通院困難な場合の往診在宅医療、耳鼻咽喉科に関連した悪性腫瘍治療後の管理、終末期医療、
術後の局所治療、経過観察、疾患による連携パスなどである。

泌尿器科

専門研修期間中に大都市圏以外の医療圏にある研修連携施設において研修し、周辺の医療施設との病診・病病連携の
実際を経験することが必要である。これを実践することによって社会に対する責務を果たし、地域医療にも配慮した
国民の健康・福祉の増進に貢献することの重要性を理解し修得します。■■泌尿器科研修プログラムでは、この理念
を達成するためにどのような経験ができるかを明示して下さい。
例)
・専門研修3年目において、泌尿器科専門医が不在の病院・診療所等で週1回外来泌尿器科診療を行う。
・専門研修4年目において、泌尿器科専門医が不在の病院で週に1回泌尿器科専門医の指導を受けながら泌尿器科常勤
医として勤務する。
・泌尿器科専門医が常勤している病院で、週に1回泌尿器科診療を行う。
・泌尿器科専門医が開設している診療所で、週に1回泌尿器科診療を行う

脳神経外科

研修マニュアル(P6)において地域医療経験、病病連携、在宅医療などの経験を求めている。ことに脳卒中診療にお
いては病診・病病連携は重要であり、研修プログラム内で専門研修連携施設、関連施設を活用し地域医療経験を得る
ように構成する。

放射線科

連携施設のほとんどは地域の医療機関であり、原則として連携施設で3~30ヶ月研修することで地域医療へ貢献でき
る。専門研修連携施設においても、同施設で研修を積む他領域の専攻医や指導医と密に連携し、後方支援として貢献
できる放射線診療を修得する。さらに、遠隔画像診断や遠隔放射線治療計画を用いることで僻地や離島を含む地域医
療に貢献することができ、知識や経験を習得することも可能である。

麻酔科

医療資源の少ない地域においても安全な手術の施行に際し,適切な知識と技量に裏付けられた麻酔診療の実施は必要
不可欠である.大病院だけでなく,地域での中小規模の研修連携施設においても一定の期間は麻酔研修を行い,当該
地域における麻酔診療のニーズを理解することとする.大都市に位置する研修プログラムは、地域医療にも配慮し、
専攻医が多様な臨床経験を積めるような機会を設けることが望ましい.また,専門研修基幹施設は地域の連携施設に
おいても研修の質が確保できるような指導体制を組めるように連携施設を支援することも望まれる.

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