各領域の専門研修プログラム整備基準における「地域医療の経験」の目標
領域

地域医療の経験（病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など）
※各領域のプログラム整備基準における「地域医療の経験」の記載の抜粋

外科

地域医療への外科診療の役割を習熟し，実行できる．
（1）連携施設（または基幹施設）において地域医療を経験し、病診連携・病病連携を理解し実践する．
（2）地域で進展している高齢化または都市部での高齢者急増に向けた地域包括ケアシステムを理解し、介護と連携し
て外科診療を実践する．
（3）在宅医療を理解し、終末期を含めた自宅療法を希望する患者に病診または病病連携を通して在宅医療を実践する

整形外科

別添する資料3：整形外科専門研修カリキュラムの中にある地域医療の項目に沿って周辺の医療施設との病病・病診連
携の実際を経験する。また研修期間中に地域医療研修施設に最低3ヶ月間に相当する期間勤務することを必須とする。

産婦人科

・地域医療の経験のためには、産婦人科専門研修制度においていずれの専門研修プログラムにおいても基幹施設と
なっておらず（項目25参照)、かつ東京23区および政令指定都市以外にある連携施設または連携施設（地域医療）で地
域医療研修を行う。
2024年度までに研修を開始した専攻医は1か月以上の地域医療研修を、2025年度以降に研修を開始する専攻医は3か月
以上の地域医療研修を必須とする。ただし、専門研修指導医のいない施設（ただし専門医の常勤は必須）での研修は
通算12か月以内とし、その場合、専攻医の研修指導体制を明確にし、基幹施設や他の連携施設から指導や評価を行う
担当指導医を決める。担当指導医は少なくとも1-2か月に1回はその研修状況を確認し、専攻医およびその施設の専門
医を指導する。なお、連携施設（地域医療-生殖）での研修は、専門研修指導医のいない施設での研修12か月以内に含
める。
・へき地・離島などの地域医療特有の産婦人科診療を経験することができる。
・地域の医療資源や救急体制について把握し、地域の特性に応じた病診連携、病病連携のあり方について理解して実
践できる。
・例えば、妊婦の保健指導や相談、支援に関与する。子育てが困難な家庭を把握して、保健師と協力して子育て支援
を行うことができる。
・例えば、婦人科がん患者の緩和ケアなど、ADLの低下した患者に対して、在宅医療や緩和ケア専門施設などを活用
した医療を立案する。

眼科

専攻医は研修中に大都市圏以外の医療圏にある専門研修連携施設や関連施設において診療するシステムを持ち、地方
の医療の現状を理解すること。主たる研修施設においては、周辺の医療施設との病診・病病連携の実際を経験するシ
ステムを持つこと。

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