費用削減となった場合の取り扱い(2/2)
◼ 対象となる特定保険医療材料の効果が比較対照技術に対し増加又は同
等であり、かつ費用が削減となった場合のプロセスの見直しを行えないか
• 要件への該当性確認について、現状の通知ではプロセスのどの部分で実施す
るかが明記されていないが、事例では、専門組織(iii)の段階で判断された。
• これにより、分析結果に対する解釈の予見性が低くなるという問題が発生する
ため、要件（二）の該当性確認は、専門組織(i)にて実施するように修正し
てほしい。
（価格調整係数を1.5とする要件）
（一）および（二）いずれにも該当す
ること。
（一）対象品目の効果が比較対照
技術に対し増加又は同等であることが、
メタ解析及びシステマティックレビューを
除く臨床研究により示されていること。
（二）対象品目の基本構造や作用
原理が比較対照技術と著しく異なる
等一般的な改良の範囲を超えた品目
であること。
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