最も多く、今後、診療の中心を担うものと考えられる 65 歳未満の消化器外科
医の数は減少すると予測されている。今後も、後述の消化器外科医の新たな成
り手が増加せず、現状と同様の状況が継続すれば、65 歳未満の日本消化器外科
学会に所属する医師数は、2040 年に 0.92 万人まで減少（2025 年比で 39％減
少）すると予測される。
(ⅱ) 放射線療法
放射線療法の需要は、2040 年に 2025 年比で 24％増加する事が見込まれる中、
放射線療法を専門とする医師数は需要の増加を上回り、2040 年に 0.2 万人まで
増加（2025 年比で 43％増加）することが見込まれている。
一方で、放射線療法を提供するにあたっては、高額な放射線治療装置が必要と
なる。放射線治療装置は、2019 年時点で、全国で約 1,100 台配置されているが
4

、我が国では諸外国と比較し、放射線治療装置が分散して配置されていると報

告されており、放射線治療装置１台あたりの患者数にばらつきが大きく、放射
線治療装置の効率的な配置を検討する必要がある5。
(ⅲ) 薬物療法
薬物療法は、薬物療法専門医のほか、必ずしも薬物療法専門医ではない内科や
外科、小児科、婦人科、皮膚科、眼科、耳鼻咽喉科頭頸部外科、泌尿器科、整
形外科、脳神経外科等の診療科の医師が中心となって提供されている。このよ
うな薬物療法専門医ではない他の診療科の専門医が現状どの程度薬物療法を提
供しているのか、定量的に評価することは困難である。日本臨床腫瘍学会によ
ると、薬物療法専門医数は、2040 年に向けて増加すると予測されている6一方
で、薬物療法専門医ではないものの薬物療法を行っている医師数の推計は把握
できておらず、薬物療法が高度化している中で薬物療法の需要の増加（2025 年
比で 15％増加）に対応するだけの、薬物療法の担い手が確保できない懸念があ
る。
また、近年、遺伝子変異に基づく治療薬の開発が広がるとともに、標準治療の
中にそれらの治療薬が組み込まれてきている。このため、がんの標準治療を提

4

日本放射線腫瘍学会による全国放射線治療施設の 2019 年定期構造調査報告より、960 台（回答施設の放射線治療装置
台数の合計）÷87％（調査報告回答率）＝約 1,103 台と算出。
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第 17 回がん診療提供体制のあり方に関する検討会 日本放射線腫瘍学会提出資料「各国の一施設当たりの平均外照
射装置数」
6
第 17 回がん診療提供体制のあり方に関する検討会 日本臨床腫瘍学会提出資料「がん薬物療法専門医数と分布の予
測」

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