は、大都市部3の 88％でがん罹患者数は増加する一方で、地方都市部の 59％、過疎
地域の 98％で減少することが見込まれる。年齢階級別では、64 歳以下のがん罹患者
数は、大都市部の 90％、地方都市部の 97％、全ての過疎地域で減少することが見込
まれる。65～84 歳のがん罹患者数は、大都市部の 67％で増加する一方で、地方都市
部の 90％、過疎地域の 98％で減少することが見込まれる。85 歳以上のがん罹患者
数は、過疎地域の２％を除き、全ての二次医療圏で増加することが見込まれ、大都
市部・地方都市部では増加率平均が 40％を超えることが見込まれる。
④

入院・外来治療の需要動向

2040 年に向けて、がん罹患者数は我が国全体では３％増加すると推計され、がんの
外来患者数（１日あたりの医療機関の外来を受療した患者数）は今後も増加するこ
とが見込まれる。一方で、入院患者数（１日あたりの医療機関に入院している患者
数）は鏡視下手術等による低侵襲治療の割合の増加等による平均在院日数の短縮の
影響で減少しており、今後も、低侵襲治療の割合の増加が継続すると見込まれるた
め、１日あたりの入院患者数は更に減少する可能性がある。
⑤

三大療法（手術療法、放射線療法、薬物療法）別の需要見込み

三大療法別の需要は、下表のとおりとなることが見込まれる。
手術療法※２
2025 年

放射線療法※３

2040 年
見込み

2025 年

(2025 年比)

初回治療
受療者数

46.5

2040 年
見込み

薬物療法※４
2025 年

(2025 年比)

44.0

10.5

13.0

2040 年
見込み
(2025 年比)

30.3

34.7

(95％)
(124％)
(115％)
（万人）
※１
※１：将来のがん罹患者数と院内がん登録における年齢階級別（0～14 歳、15～64 歳、65～74 歳、75～84 歳、85
歳以上）の三大療法の実施割合の推移（2016～2023 年）から線形予測した将来の三大療法の実施割合を乗算
した推計値である。将来推計にあたり院内がん登録は近年の数値まで収集されているため、院内がん登録の
数値を採用した。初回治療とは腫瘍の縮小・切除を意図した組織に対する治療のうち、最初の診断に引き続
き行われた治療計画等に記載された治療とする。なお、この範囲が不明確な場合は、病状が進行・再発した
りするまでに施行されたか、あるいはおよそ４か月以内に施行されたものとする。また、各療法の定義（※
２～４）の詳細は「院内がん登録標準登録様式 2016 年版」を参照すること。
※２：当該手術療法には、肉眼的視野下の外科的手技による病巣切除術（外科的治療）及び皮膚切開等により口
腔や鼻腔等の自然開口部以外から挿入された光学機器の視野下で行われる病巣切除術（鏡視下治療）が含ま
れる。なお、自然開口部から挿入された光学機器を用いた病巣の切除等の観血的治療（内視鏡治療）は含ま
れない。
※３：当該放射線療法には、Ｘ線やγ線等の電磁放射線、陽子線や重イオン線等の粒子放射線、医療用ラジオア
イソトープ等を用いた内照射療法による腫瘍縮小あるいは消失を目的とした治療が含まれる。腫瘍に対する
照射が行われた場合は、緩和的な照射も含まれる。
※４：当該薬物療法には、抗悪性腫瘍薬や分子標的薬等による細胞毒性や増殖阻害によって、腫瘍の縮小又は消
失をはかる治療（化学療法）が、その投与経路は問わず含まれる。なお、特定のホルモン分泌の抑制により
腫瘍の縮小又は消失をはかる治療（内分泌療法）については、手術療法と薬物療法を区分できないため含ま
れない。
3

大都市部：人口が 100 万人以上（又は）人口密度が 2,000 人/km2 以上、地方都市部：人口が 20 万人以上（又は）人
口 10～20 万人（かつ）人口密度が 200 人/km2 以上、過疎地域：上記以外

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