2040 年に向けて、がん罹患者数は我が国全体で３％増加することが推計される中、
手術療法の需要は、2025 年比で５％減少すると見込まれる。これは、院内がん登録
を用いた将来の手術療法の実施割合の推計において、生産年齢人口における手術療
法の実施割合が減少する一方で、85 歳以上への手術療法の実施割合が今後もほぼ横
ばいで推移すると見込まれるためである。都道府県単位では、前述のとおり、人口
構造の変化が異なる東京都と沖縄県の２都県で増加する一方で、その他の 45 道府県
で減少することが見込まれる。二次医療圏単位では、大都市部の 54％、地方都市部
の 92％、過疎地域の 98％で需要が減少することが見込まれる。
放射線療法の需要は、2025 年比で 24％増加すると見込まれる。これは、放射線療法
が年齢階級別で実施割合に大きな差異がなく、かつ院内がん登録を用いた将来の放
射線療法の実施割合の推計において、0～14 歳を除く全ての年齢階級で実施割合の
増加が見込まれるためである。都道府県単位では、全ての都道府県で増加すること
が見込まれる。二次医療圏単位では、過疎地域の 22％を除き、全ての二次医療圏で
需要が増加することが見込まれる。
薬物療法の需要は、2025 年比で 15％増加すると見込まれる。薬物療法は、全身状態
や併存疾患、治療自体による身体的負担等から、高齢になるほど実施割合が低下す
る傾向にあるものの、院内がん登録を用いた将来の薬物療法の実施割合の推計にお
いて、放射線と同じく、0～14 歳を除く全ての年齢階級で実施割合の増加が見込ま
れる。都道府県単位では、46 都道府県で増加することが見込まれる。二次医療圏単
位では、全ての大都市部、地方都市部の 88％で需要が増加する一方で、過疎地域の
70％で需要が減少することが見込まれる。
上述のように、将来のがん患者に対する三大療法の需要は、都道府県単位・二次医
療圏単位で異なる。都道府県は、都道府県単位・二次医療圏単位の将来のがん患者
に対する三大療法を中心としたがん医療の需要について、予測・把握することが必
要である。

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