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がん対策推進基本計画中間評価報告書（本文） (10 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000089153_00001.html |
| 出典情報 | がん対策推進基本計画中間評価報告書について（6／17）《厚生労働省》 |
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1002
がん種別の年齢調整死亡率の変化
2020 年
75 歳
未満
2019 年
全年齢
75 歳
未満
2018 年
全年齢
75 歳
未満
2017 年
全年齢
75 歳
未満
全年齢
胃がん
7.0
11.8
7.2
12.2
7.7
12.9
8.2
13.5
大腸がん
9.8
15.2
9.8
15.4
10.0
15.5
10.2
15.8
肺がん
12.5
21.2
12.5
21.5
12.8
21.6
13.1
22.1
子宮頸がん
－
2.7
－
2.9
－
2.7
－
2.7
乳がん
10.2
11.7
10.6
12.2
10.7
12.2
10.7
12.2
肝がん
3.9
6.8
4.0
7.1
4.2
7.4
4.6
8.0
年齢調整罹患率の数値は減少しているが、がん登録法に基づく全国がん登録の
開始直後のデータであり、2016 年の罹患数には、2015 年以前の診断例の一部が含
まれているなど、患者数が過大評価されている可能性があり、正確な評価のために
はさらに今後の推移を確認することが必要である。2
1003
がんの年齢調整罹患率
2019 年
2018 年
2017 年
2016 年
387
385
389
402
2019 年
1004
がん種別の
年齢調整罹患率
の変化
2018 年 2017 年 2016 年
胃がん
41.6
43.1
45.3
48.2
大腸がん
58.2
57.4
58.5
61.4
肺がん
42.4
41.8
43.3
44.4
子宮頸がん
13.9
14.1
14.1
14.5
乳がん
100.5
98.5
97.6
102.3
肝がん
12.0
12.6
13.3
14.7
（がん対策推進協議会としてさらに推進が必要と考える事項）
年齢調整死亡率については減少傾向にあるが、これを引き続き低減させていくた
め、がん検診による早期診断を含む予防や治療の改善について、取組の対象を明確
化し、改善の手法についても工夫を凝らし、国民が利用しやすいがん検診の体制に
ついて検討を進めていく必要がある。また、予防等の評価をするため、諸外国のデー
タとも比較しながら、中間評価指標にないがん種の年齢調整罹患率についても引き
続き注視していく必要がある。
2
2016 年のデータについては、届出対象が拡大したことや地域がん登録と全国がん登録での照
合が不十分であった等の理由により実際よりも多く計上されていた可能性がある。
7
がん種別の年齢調整死亡率の変化
2020 年
75 歳
未満
2019 年
全年齢
75 歳
未満
2018 年
全年齢
75 歳
未満
2017 年
全年齢
75 歳
未満
全年齢
胃がん
7.0
11.8
7.2
12.2
7.7
12.9
8.2
13.5
大腸がん
9.8
15.2
9.8
15.4
10.0
15.5
10.2
15.8
肺がん
12.5
21.2
12.5
21.5
12.8
21.6
13.1
22.1
子宮頸がん
－
2.7
－
2.9
－
2.7
－
2.7
乳がん
10.2
11.7
10.6
12.2
10.7
12.2
10.7
12.2
肝がん
3.9
6.8
4.0
7.1
4.2
7.4
4.6
8.0
年齢調整罹患率の数値は減少しているが、がん登録法に基づく全国がん登録の
開始直後のデータであり、2016 年の罹患数には、2015 年以前の診断例の一部が含
まれているなど、患者数が過大評価されている可能性があり、正確な評価のために
はさらに今後の推移を確認することが必要である。2
1003
がんの年齢調整罹患率
2019 年
2018 年
2017 年
2016 年
387
385
389
402
2019 年
1004
がん種別の
年齢調整罹患率
の変化
2018 年 2017 年 2016 年
胃がん
41.6
43.1
45.3
48.2
大腸がん
58.2
57.4
58.5
61.4
肺がん
42.4
41.8
43.3
44.4
子宮頸がん
13.9
14.1
14.1
14.5
乳がん
100.5
98.5
97.6
102.3
肝がん
12.0
12.6
13.3
14.7
（がん対策推進協議会としてさらに推進が必要と考える事項）
年齢調整死亡率については減少傾向にあるが、これを引き続き低減させていくた
め、がん検診による早期診断を含む予防や治療の改善について、取組の対象を明確
化し、改善の手法についても工夫を凝らし、国民が利用しやすいがん検診の体制に
ついて検討を進めていく必要がある。また、予防等の評価をするため、諸外国のデー
タとも比較しながら、中間評価指標にないがん種の年齢調整罹患率についても引き
続き注視していく必要がある。
2
2016 年のデータについては、届出対象が拡大したことや地域がん登録と全国がん登録での照
合が不十分であった等の理由により実際よりも多く計上されていた可能性がある。
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