源を集約化することが、需給バランスを維持する方策にもつながると考えられ
る。2040 年に向けた手術療法の需要の見込みは、地域毎に異なるため、都道府
県は、都道府県がん診療連携拠点病院・大学等と連携し、地域における手術件
数や外科医の配置状況を正確に把握し、住民のアクセスも考慮しながら、二次
医療圏の枠組みを超えて、効率的に手術療法を提供するために集約化を含め
た、がん医療提供体制の検討を推進することが必要である。
(ⅱ) 放射線療法
放射線療法に関しては、2040 年に向けて需要の増加が見込まれる中、都道府
県は地域毎の需要を予測しながら、効率的な放射線療法の提供体制を構築する
ことが望まれる。現状、効率良く放射線治療装置を使用できていると考えられ
る施設における放射線治療装置１台あたりの年間平均患者数●人をもとにする
と、2040 年に向け、●台（対●年で●％増加）の放射線治療装置数が必要と
見込まれる14。このため、地域毎に、放射線療法の需要を予測し、放射線治療
装置の配置を適切に見直していくことが望まれる。特に、放射線療法の需要が
減少することが見込まれる過疎地域や、放射線療法の需要が増加することが見
込まれるもののがん患者数が少ない地域等では、放射線治療装置の維持が困難
になる場合が想定されることから、都道府県内で適切な放射線療法の提供体制
を検討する必要がある。そのため、都道府県は都道府県がん診療連携拠点病
院・大学等と連携し、都道府県内の放射線治療施設における放射線治療患者
数・放射線治療装置数・放射線療法を提供する医療従事者数等といった情報を
正確に把握し、あらかじめ放射線治療施設の関係者と医療政策を担う都道府県
が情報を共有することにより、効率的な配置を計画的に検討することが必要で
ある。また、放射線治療装置の更新を中止する施設がある地域では、がん患者
が放射線療法を引き続き受療できるよう、医療機能の見える化を推進するとと
もに、がん患者の放射線治療施設へのアクセスの確保について十分に留意しな
がら、適切な放射線療法の提供体制を整えることが重要である。加えて、周辺
の放射線治療施設が、がん患者の増加に対応できるよう、事前に放射線治療装
置の更新の中止を含む放射線療法の提供体制に係る情報を共有できる仕組みを
構築する必要がある。
(ⅲ) 薬物療法
薬物療法は、薬物療法専門医のほか、薬物療法専門医ではない消化器外科や泌
尿器科、婦人科、耳鼻咽喉科頭頸部外科といった、その他診療科の医師が中心

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検討会にて、学会よりご発表いただいた定義を検討会後記載予定

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