(ⅰ)手術療法
医師の総数が 2022 年時点で 34.3 万人（2012 年時点で 30.3 万人）と、過去 10
年間で 13％増加しているにも関わらず、外科医の総数は過去 10 年間ほぼ変わ
っておらず、特に消化器外科医については、2022 年時点で約 1.9 万人（2012
年時点で約 2.1 万人）と、過去 10 年間で 10％減少している。さらに、40 歳未
満の若手消化器外科医については、減少幅がより大きく、過去 10 年間で 15％
減少している。日本消化器外科学会によると、消化器外科医は現状 60 歳代が
最も多く、今後、診療の中心を担うものと考えられる 65 歳未満の消化器外科
医の数は減少すると予測されている。現状の傾向に変化がなければ、65 歳未
満の日本消化器外科学会に所属する医師数は、2040 年には 2025 年比で約●千
人（●％）減少すると予測され、全国で外科医不足が報告されている中で、今
後、外科医不足に更に拍車がかかるものと見込まれる7。
(ⅱ)放射線療法
放射線療法の需要は、2040 年に 2025 年比で 24％増加する事が見込まれる中、
放射線療法を専門とする医師数は需要の増加を上回り、2040 年に●千人まで
増加（2025 年比で●％増加）することが見込まれており、放射線療法を提供
する医師数という観点では●と考えられる8。
一方で、放射線療法を提供するにあたっては、高額な放射線治療装置が必要と
なる。放射線治療装置は、●年時点で、全国で●台配置されているが、我が国
では諸外国と比較し、放射線治療装置が分散して配置されていると報告されて
おり、放射線治療装置１台あたりの患者数にばらつきが大きく、放射線治療装
置の効率的な配置を検討する必要がある9。
(ⅲ)薬物療法
薬物療法は、薬物療法専門医のほか、薬物療法専門医ではない内科や外科、小
児科、婦人科、皮膚科、眼科、耳鼻咽喉科頭頸部外科、泌尿器科、整形外科、
脳神経外科、歯科口腔外科等の診療科の医師が中心となって提供されている。
このような薬物療法専門医ではない医師が現状どの程度薬物療法を提供してい
るのか、定量的に評価することは困難である。日本臨床腫瘍学会によると、薬

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検討会にて、学会よりご発表いただいた定義を検討会後記載予定
検討会にて、学会よりご発表いただいた定義を検討会後記載予定
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第 17 回がん診療提供体制のあり方に関する検討会 日本放射線腫瘍学会提出資料「各国の一施設当たりの平均外照
射装置数」
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