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総-5参考2 (6 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_74036.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 総会(第651回 6/24)《厚生労働省》 |
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(食事療法及び運動療法)
試験期間中、患者には 0、4、8、12、24、36、48 及び 52 週時に食事・運動療法のカ
ウンセリングが行われた。
食事療法
治験スケジュールに従って、主要栄養素で構成される低カロリー食を使用したカロリ
ー制限焦点をあてた食事のカウンセリングを受けることとされた。なお、患者には、各
カウンセリング来院前 3 日間の食事の内容及び身体活動の内容を日誌に記入すること
が推奨された。
炭水化物からはエネルギーの約 50%
タンパク質からはエネルギーの約 20%
脂質からはエネルギーの最大 30%
推定一日総エネルギー消費量(total energy expenditure:TEE)※2 から約 500 kcal 差
し引いたエネルギー摂取量
※2 TEE(kcal/日)=基礎代謝率(Basal Metabolic Rate:BMR)※3×1.3
※3 BMR の推算式は以下のとおり
性別
男性
女性
BMR(kcal/日)
15.057×実際の体重(kg)+692.2
11.472×実際の体重(kg)+873.1
11.711×実際の体重(kg)+587.7
14.818×実際の体重(kg)+486.6
8.126×実際の体重(kg)+845.6
9.082×実際の体重(kg)+658.5
年齢
18~30 歳
31~60 歳
60 歳超
18~30 歳
31~60 歳
60 歳超
運動療法
無作為割付時及びその後のすべての来院で、1 週間あたり 150 分以上の運動を推奨す
ることとされた。
(1) PAP 療法を実施できない又は望まない患者を対象とした国際共同第 III 相試験(I8FMC-GPI1 試験)xvii
【試験デザインの概要】
PAP 療法を実施できない又は望まない患者(目標患者数約 206 例、プラセボ群及び本
剤群各約 103 例)を対象に、食事療法及び運動療法施行下での本剤の有効性及び安全性
を検討するため、プラセボ対照無作為化二重盲検並行群間比較試験が実施された。
【結果】
無作為割付けされた 234 例(プラセボ群 120 例(日本人 4 例)
、本剤群 114 例(日本
人 3 例))全例が安全性解析対象集団及び modified Intent-To-Treat(mITT)集団とされ、
mITT 集団が主たる有効性解析対象集団とされた。
(有効性)
5
試験期間中、患者には 0、4、8、12、24、36、48 及び 52 週時に食事・運動療法のカ
ウンセリングが行われた。
食事療法
治験スケジュールに従って、主要栄養素で構成される低カロリー食を使用したカロリ
ー制限焦点をあてた食事のカウンセリングを受けることとされた。なお、患者には、各
カウンセリング来院前 3 日間の食事の内容及び身体活動の内容を日誌に記入すること
が推奨された。
炭水化物からはエネルギーの約 50%
タンパク質からはエネルギーの約 20%
脂質からはエネルギーの最大 30%
推定一日総エネルギー消費量(total energy expenditure:TEE)※2 から約 500 kcal 差
し引いたエネルギー摂取量
※2 TEE(kcal/日)=基礎代謝率(Basal Metabolic Rate:BMR)※3×1.3
※3 BMR の推算式は以下のとおり
性別
男性
女性
BMR(kcal/日)
15.057×実際の体重(kg)+692.2
11.472×実際の体重(kg)+873.1
11.711×実際の体重(kg)+587.7
14.818×実際の体重(kg)+486.6
8.126×実際の体重(kg)+845.6
9.082×実際の体重(kg)+658.5
年齢
18~30 歳
31~60 歳
60 歳超
18~30 歳
31~60 歳
60 歳超
運動療法
無作為割付時及びその後のすべての来院で、1 週間あたり 150 分以上の運動を推奨す
ることとされた。
(1) PAP 療法を実施できない又は望まない患者を対象とした国際共同第 III 相試験(I8FMC-GPI1 試験)xvii
【試験デザインの概要】
PAP 療法を実施できない又は望まない患者(目標患者数約 206 例、プラセボ群及び本
剤群各約 103 例)を対象に、食事療法及び運動療法施行下での本剤の有効性及び安全性
を検討するため、プラセボ対照無作為化二重盲検並行群間比較試験が実施された。
【結果】
無作為割付けされた 234 例(プラセボ群 120 例(日本人 4 例)
、本剤群 114 例(日本
人 3 例))全例が安全性解析対象集団及び modified Intent-To-Treat(mITT)集団とされ、
mITT 集団が主たる有効性解析対象集団とされた。
(有効性)
5