高用量インフルエンザワクチンに関する知見等のまとめ
これまでの小委員会でのご議論及び近年における知見を整理すると以下の通り。
高用量ワクチンの知見等
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流行に季節性があり、日本では例年12月～3月に流行する。

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インフルエンザに関連して合併症などにより重症化し、入院を要するリスクが高いのは、5歳未満や
50歳以上、妊婦（特に妊娠後期）、肥満、免疫不全者、および基礎疾患（心疾患、肺疾患、腎疾患、
肝疾患、認知機能障害、糖尿病など）を有するものである。

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NDBによる解析では、65歳以上では、入院、死亡及び重症の割合がほかの年齢層より高く、特に入
院と死亡の割合については、年齢とともに上昇したという報告がある。

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高齢者では、加齢に伴う免疫機能の低下により、標準量インフルエンザワクチンでは十分な抗体応
答が得られにくい。

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65歳以上を対象とした海外第Ⅲb/Ⅳ相試験（FIM12 試験）において、高用量インフルエンザワクチ
ン の標準量インフルエンザワクチンと比較した発症予防効果（相対的有効性） は24.2%(95% CI:
9.7ｰ36.5%)であった。

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高用量ワクチンは、流行していたウイルス株とワクチン抗原の一致・不一致にかかわらず、標準量
ワクチンと比較して優れた発症・入院予防効果を示した。また年齢が高いほど相対的有効性が高い
傾向がみられた。

ワクチンの安全性

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国内第Ⅲ相臨床試験（QHD00010試験）における、高用量インフルエンザワクチン筋肉注射と、標準
量インフルエンザワクチン皮下注射の安全性の比較において、高用量インフルエンザワクチン群で
発熱等の有害事象の頻度が高い傾向にあったが、重篤な有害事象の頻度は同等であった。年齢が高
いほど有害事象の頻度は低い傾向がみられた。

ワクチンの費用対効果

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年齢階層別に導入年齢を検討したところ、75歳以上に高用量インフルエンザワクチンを導入する方
針が最も費用対効果に優れていた。

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類縁疾患・合併症の効果を組み込んだ解析では、費用対効果はおおむね改善したが、解析に用いる
有効性の値によって結果は大きく変動した。

疾病負荷

ワクチンの有効性

参照：高齢者に対するインフルエンザワクチン

ファクトシート（文献１, ３, ４, ６, 45, 49, 61, 65）

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