電子処方箋を活用し、
災害時にも患者が調剤を受けられる医療提供体制を！
POINT：オンライン診療を受けた患者が、処方箋の郵送が困難な被災地にいるときも、
原本がデータである電子処方箋を使えば現地の薬局で調剤を受けられます
事例
○ 令和６年能登半島地震において、被災
地にいる患者にオンライン診療を実施
し電子処方箋を発行することで、患者
は現地の電子処方箋対応薬局で調剤を
受けられた事例。
○ 震災による道路の寸断等の影響で、患
者の居住地は、通院はおろか、処方箋
を郵送で受け取ることすら困難な状況
であった。一方、通信インフラは回復
していたことから、患者が現地の電子
処方箋対応薬局を利用できることを確
認し、当該患者に対しオンライン診療
を行った上で、電子処方箋を発行した。
○ これにより、患者は電子処方箋対応の
薬局で調剤を受けることができた。
（注）処方内容（控え）は交付せず、引換番号は必
要に応じて口頭等で伝達。

【参考】 公立松任石川中央病院（石川県）
石川県においてはいしかわネット（※１）の利
用をはじめとした医療DXを進めてきました。
今回は、電子処方箋とオンライン診療により、
被災地の患者が現地の薬局で調剤を受けるこ
とができ、健康の維持を支援することができ
ました。
当院がある白山市、野々市市の医療圏では、
電子処方箋を運用する仕組みが、全国最速で
整いつつあります。（※２）対応施設を増やし、
面で広く展開してこそ電子処方箋の最大のメ
リットが発揮されると考えます。
（※２）白山市の薬局の運用開始率は83.7%、野々市市は68.3%
（令和6年3月24日時点）

※１

PETセンター長 横山 邦彦さん

いしかわネット（いしかわ診療情報共有ネットワーク）とは

石川県の31の基幹病院と、その他病院、診療所、調剤薬局、訪問看護ステーション等の医
療機関・施設との間で、患者の同意に基づき診療情報を共有する仕組みです。約６万人の
県民が登録し、650以上の医療機関・施設間で情報が共有されています。（令和６年3月13
日時点。）令和６年能登半島地震においては、被災地の医療機関の診療情報が避難先の医
療機関や避難所で共有されるため、継続した診療が受けられるなど、積極的に活用されて
います。

電子処方箋をはじめとした医療DXにより、災害時にも安心して医療を受けられる体制が整ってきています。