１．目標に対する実績値の評価（各領域の評価）
様式１（別添）を用いて、各目標項目における目標に対する実績値の評価を⾏う。また、様式
２（別添）を用いて、関連する取組の整理や、各目標項目の評価を踏まえた領域全体の状況、今
後の課題について整理する。
（１）目標に対する実績値の評価方法について（別添︓様式１）
各目標項目（53 項目）について、計画策定時の値と直近の値を比較し、分析上の課題や関
連する調査・研究のデータの動向も踏まえ、目標に対する数値の動きについて、分析・評価を⾏う。
なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を受けて、令和２年、令和３年の国⺠健
康・栄養調査等が中止となっているため入手できる直近の値が令和元年のデータである指標が多
いことや、健康日本 21（第二次）が 11 年という⻑い計画期間で⾏われている計画であること等
を考慮し、最終評価における目標に対する実績値の評価は、新型コロナウイルス感染症の影響を
受ける前の令和元年までのデータを用いて⾏うことした。（新型コロナウイルス感染症の影響に関し
ては、後述する各領域の様式２及び第 4 章の中でまとめる。）
直近値に係るデータ分析
直近値が、目標値に対してどのような動きになっているかについて分析する。有意差検定を⾏った
場合は結果を様式１に記載する。
計画策定時のベースライン値と直近値の比較に当たっては、原則として有意差検定を実施し、そ
の際、数値の変化がわかる図を併せて作成する（様式１に添付）。データソースが国⺠健康・栄
養調査である場合は、ベースラインの調査実施人数で年齢調整した値で有意差検定を⾏う。
目標に対する実績値の動きについて、目標とする値が⼀定程度の抑制を図ることを予測して設
定されている場合等は、目標への到達に向けて現状値の動きがわかるような図とする（以下の例
１「収縮期血圧の平均値の推移」参照）。その際、有意差検定を実施するとともに図の現状値に
95％（片側検定の場合は 90%）信頼区間を示すエラーバーをつける。
全体の値だけではなく、性、年齢、地域別等で値に差がみられるものは、それらの特徴を踏まえた
分析を⾏う。（例２参照）

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