現場で工夫している事例について

事例1:医療と福祉の適時の情報連携(→視点5・視点6)
ある会員医院では、同一法人内に診療所と就労支援があり、対面やビジネスチャットを通じて医療と支援が適時に情報を
共有し、症状の波に応じて通所負荷やプログラムなどの参加度合いを調整している。診察の場面で本人の言葉しか届かず
、福祉現場での様子が見えないまま判断するのは医師にとってやりづらい。日常的にライトな情報共有ができることは医
療法人が運営する就労支援ならではの強みである。
事例2:就職直後の現場支援とナチュラルサポート(→論点3・視点1)
ある就労移行支援事業所では、就職直後の支援の重要性から週3日、訪問・電話・チャットツール等で本人の状態を把握し
ている。就職15名・定着率約90%を達成しており、「どれだけ準備して送り出しても就職後には支援が必要なケースが多
く、むしろ就職後に課題が明確になり、それをクリアすることで定着に近づく。支援がなければ離職率はさらに上がる」
との声が聞かれる。職員が企業の担当者へ関わり方を助言し、職場内の自然な支え合い(ナチュラルサポート)につなげてい
る。
事例3:本人のペースを守った定着支援(→論点5・視点4)
退職後1か月を超え、実績にも報酬にもつながらない中でも本人の回復のペースを守って支援を継続し、再就職に至った例
がある。
職場訪問までは行えていないが、事業所での相談には応じ続けている。仮に1か月を超えた時点で契約終了としていれば、
再就職する力があった本人が孤立し、体調悪化からかえって福祉・医療サービスを要する状態になっていた可能性がある
。
事例4:医療連携による通所の再開(→視点1・視点5・視点6)
同一法人内に診療所と就労支援がある事業所にて、通所が途切れがちな利用者について主治医に申し送りを行い、診察の
場で通所を促してもらった結果、通所が再開し就職に結びついた例がある。事業所だけで抱えていれば中断となっていた
可能性が高く、このような簡単に見える日々の積み重ねを軽視しないことが患者のQOLの向上につながっていく。医療と
連携しやすい医療法人立の就労支援ならではの強みである。

公益社団法人 日本精神神経科診療所協会