らの社会的要因に起因する関連課題の重要性を損なうものではなく、むしろ、共通する背景
を持つ健康課題として並列的に議論し、包括的な社会的対応を促進する契機とすべきである。

5. 今後の方向性と提言
5.1 ガイドライン策定
身体症状、骨量測定、月経、栄養評価などを含む統一的なスクリーニング項目を設定し、診
断基準を明文化する必要がある。そのためには、FUS のエビデンスとなりうる研究が求め
られる。

5.2 健診制度への組み込み
特定保健指導や職域健診などで FUS のスクリーニングを含め、追加的な測定や介入を行う
仕組みの整備が必要になる可能性がある。各種健診では肥満を対象とした介入が実施され
ているが、低体重・低栄養やその関連疾患に対しても同様の視点で優先度を高める必要があ
る。特に骨量低下に対する早期の発見や介入は女性のライフコース全体における健康維持
の観点からも極めて重要である。

5.3 教育・産業界との連携
小中高等学校の保健教育や大学生向けの健康啓発の場において、正しい食習慣を学び、適切
なボディイメージを獲得する機会の拡充が求められる。併せて、心理的支援体制を強化する
ことも重要である。また、ファッション・美容産業などに対しては、痩せを過度に推奨する
広告表現の見直しを促し、多様な体型を肯定するガイドライン策定を働きかけることが望
ましい。さらには、メディアで誤ったダイエット情報が氾濫しないよう、関連団体と連携し
た啓発活動が求められる。

5.4 戦略的イノベーション創造プログラム (SIP）との連携による総合的アプローチ
低体重・低栄養に伴う健康課題の解決には、医療・教育・産業界が連動した多面的アプロー
チが必要と考えられる。内閣府

戦略的イノベーション創造プログラム (SIP）の第 3 期に

おいても、
「女性のボディイメージと健康改善」を目標に掲げ、全国規模のリサーチ、教育ツ
ール開発、社会的ムーブメントを通じた包摂的なボディイメージの普及などが進められてい
る。また、企業や団体による協議会（マイウェルボディ協議会）を設立し、啓発活動が推進
されている。学会としても、SIP から得られたエビデンスをガイドライン策定や広報活動に