対象のがんによる死亡リスクを見るために、対象とするがん患者と同じ性、年齢、カレン
ダー年、診断時住所（都道府県）の一般集団の期待死亡率で、当該がん患者の死亡確率を調
整した純生存率を計測した。
期待死亡率は、国立社会保障・人口問題研究所が整備する、日本版死亡データベース
（Japanese Mortality Database）の、性別、1 歳×1 年の生命表データを用い、x 歳のもの
が 次 の 年 齢 x+1 歳 ま で に 死 亡 す る 確 率 qx と し て 得 ら れ 、 生 存 確 率 1-qx を 得 た
（https://www.ipss.go.jp/p-toukei/JMD/index.asp）。情報が無い 1947 年～1972 年の沖縄
県には、全国の数値で補完した。
診断日を起点とし、診断時年齢、性別、カレンダー年、診断時住所（都道府県）
、追跡期
間に基づいて、Pohar-Perme 法を用いて計算した。生存期間は日で提供されるが、死亡年月
又は最終生存確認年月と診断年月の差を月で算出した後に 30.5 を乗じているため、同月内
死亡や、同月内打ち切りが、生存期間 0 日として算出される。同日内に死亡する確率が高く
ないことを考え、こうした症例には一律 0.5 月（15 日）を代入した。最終生存確認年月に
は、死亡者情報票に基づく死亡日を利用し、観察期間終了年の 12 月 31 日時点で、死亡の確
認がなかった症例は、全員 5 年生存とみなされる。
15 歳以上は、前述の基本分類、小児がん患者（15 歳未満）は、小児がん国際分類に従っ
て分類した。
生存率の経時変化や、年齢分布が異なる部位の患者集団の生存率を比較するために、15 歳
以上の集計に対しては、年齢調整を行った。Corazziari ら(2004)による国際がん生存標準
(ICSS)に基づき、年齢による罹患パターンが類似する 3 つの部位グループによって、対象
者個人レベルで部位間の年齢差を解消するための年齢調整を行った。しかしながら、都道府
県別、進展度別の表では、とりわけ小規模県の若年の年齢階級において症例がおらず、年齢
調整生存率が算出できないため、「年齢調整なし」の数値のみを算出している。国際的な比
較においては、全国の「年齢調整あり」の数値を用い、国内の都道府県間の比較においては、
「年齢調整なし」の数値を用いることとした。
４. 生存率の主な注意点
1） 症例数が少ない場合の生存率
部位別や年齢階級別、都道府県別、診断年別（単年）等で症例数が少ない場合、生存率の
推定値に統計的ばらつきが生じやすく、信頼区間が広くなるため、少数例の生存率の解釈に
は注意を要する。
2） 生存確認方法
がん登録推進法に基づき、死亡者情報票と病院等からの届出票との照合をもって患者の
生死確認を行っている。
診断から 5 年後の 12 月 31 日までに死亡が確認できない場合には、
生存の打ち切り症例として取り扱っている。このために、生死把握割合は理論上 100％とな
っているが、死亡者情報票と届出票の照合に必要な個人識別情報に不備があった場合等、正

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