③薬物療法
2025 年比で 15％増加すると見込まれ、都道府県単位では、46 都道府県
で増加すること、二次医療圏単位では、全ての大都市部、地方都市部の
88％で需要が増加する一方で、過疎地域の 70％で需要が減少することが
推計された。
入院・外来治療の需要動向としては、2040 年に向けて、がん罹患者数は
我が国全体で３％増加すると推計されることから、がんの外来患者数（１
日あたりの医療機関の外来を受療した患者数）は今後も増加することが見
込まれる。一方で、入院患者数（１日あたりの医療機関に入院している患
者数）は鏡視下手術等による低侵襲治療の割合の増加等による平均在院日
数の短縮の影響で減少しており、今後も更に減少する可能性がある。
（２）がん医療の供給について
全国の 2040 年の三大療法別の供給について、以下のとおり見込まれてい
る。
①手術療法
手術療法の需要は 2025 年比で５％減少することが見込まれる中、日本
消化器外科学会によると、65 歳以下の消化器外科医の数は 60％に減少す
ると予測されている。
②放射線療法
放射線療法の需要は 2025 年比で 24％増加することが見込まれる中、日
本放射線腫瘍学会によると、放射線療法を専門とする医師数は、2040 年
に 0.2 万人まで増加（2025 年比で 43％増加）することが見込まれている。
一方で、我が国では諸外国と比較し、放射線治療装置が分散して配置さ
れていると報告されており、放射線治療装置１台あたりの患者数にばら
つきが大きく3、特に、放射線療法の需要が減少することが見込まれる地
域や、がん患者数が少ない地域では、放射線治療装置の維持が困難にな
る場合が想定される。
③薬物療法
薬物療法の需要は 2025 年比で 15％増加することが見込まれる中、薬物
療法は、薬物療法専門医のほか、必ずしも薬物療法専門医ではない他の
診療科の専門医によっても提供されているため、現状、薬物療法を何人
の医師が提供し、2040 年に向けてどのように変化するか、定量的に評価
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第 17 回がん診療提供体制のあり方に関する検討会 日本放射線腫瘍学会提出資料「各国の一施設当た
りの平均外照射装置数」

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