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参考資料9 職域におけるがん検診に関するマニュアル(平成30年3月) (7 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_28073.html
出典情報 がん対策推進協議会(第82回 9/20)《厚生労働省》
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D

利益(死亡率減少効果)のない
ことを示す科学的根拠がある
ことから、対策型検診・任意型
検診の実施を勧めない。
不利益が利益(死亡率減少効
果)を上回ることから、対策型
検診・任意型検診の実施を勧め
ない。

推奨しない

I

死亡率減少効果の有無を判断 適切な説明に基づ
する証拠が不十分であるため、 き、個人レベルで
利益と不利益のバランスが判
断できない。このため、対策型
検診として実施することは勧
められない。 任意型検診とし
て実施する場合には、効果が不
明であることと不利益につい
て十分説明する必要がある。そ
の説明に基づく、個人の判断に
よる受診は妨げない。

推奨しない

推奨しない

検討する

現在、我が国において、推奨のレベルが C、D、I とされているがん検診につい
ては、以下の通りである。なお、推奨のレベルは、今後、国内外の知見を収集
した結果、必要に応じて見直されるものであり、がん検診のあり方については、
がん検診のあり方に関する検討会等の議論も踏まえ、検討されるものである。
胃がん検診(推奨のレベル I)2
ヘリコバクターピロリ抗体検査(単独法)
ペプシノゲン検査とヘリコバクターピロリ抗体検査の併用法
子宮頸がん検診(推奨のレベル I)3
HPV 検査を含む検診方法
2

国立がん研究センターがん予防・検診研究センター「有効性評価に基づく胃が
ん検診ガイドライン 2014 年度版」
3
平成 20 年度厚生労働省がん研助成金 がん検診の適切な方法とその評価法の
確立に関する研究班、平成 21 年度厚生労働省がん研究助成金 がん検診の評価
とあり方に関する研究班「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」
5