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参考資料８ 第４期がん対策推進基本計画中間評価 委員意見一覧 (5 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_73031.html |
| 出典情報 | がん対策推進協議会（第94回 5／8）《厚生労働省》 |
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113 アウトプット指標
420102
114 アウトプット指標
420102
いずれも量的評価であり、中間アウトカム「専門的人材の適正配置」でも「今後の検討」と明記されているが、地域の配置
状況に加えて、患者サービス向上に繋がっているのか質的評価（研修後のスキル定着、実践件数）が追加できればいいの
ではないか。ゲノム医療コーディネーター参加者数に加えて、拠点病院毎の実践件数
人材育成が不調である
115 アウトプット指標
420102
583→550人へ減少
116 アウトプット指標
420103
年間修了者は減ではあるが、累計では増加している
117 アウトプット指標
420103
人材育成が不調である
118 アウトプット指標
420103
119 アウトプット指標
420104
人数が減っていることだけでなく、今後は質も担保、特に遺伝性腫瘍対応能力の確保も課題である。
ゲノム検査を提供できても遺伝性腫瘍に対応できない事例もある。
患者本人だけでなく血縁者（家族）への情報提供や心理的ケアも必要。病院だけでなく、情報提供については患者団体
いずれも量的評価であり、中間アウトカム「専門的人材の適正配置」でも「今後の検討」と明記されているが、地域の配置
状況に加えて、患者サービス向上に繋がっているのか質的評価（研修後のスキル定着、実践件数）が追加できればいいの
ではないか。がんリハ研修修了者数に加えて、拠点病院毎のがんリハ実践件数
人材育成が不調である
420104
いずれも量的評価であり、中間アウトカム「専門的人材の適正配置」でも「今後の検討」と明記されているが、地域の配置
状況に加えて、患者サービス向上に繋がっているのか質的評価（研修後のスキル定着、実践件数）が追加できればいいの
ではないか。小児AYA長期フォロー研修参加者数に加えて、体制整備した医療機関の割合
420104
●「小児・AYA世代のがん長期フォローアップに関する研修会参加人数」の測定値について、「緩和ケア研修修了者数」のよ
うに累計人数でみれば判定が変わってくるので評価が難しい。
●小児がんやAYA世代のがんについて、成人以降での治療継続やの難しさや治療終了後の問題が指摘されており、長期
小児・AYA世代のがん長期フォローアップに関する研修会参加人数の測定値がBL値
フォローアップや小児から成人への円滑な移行・連携に向けて、小児がん拠点病院だけではなく、がん診療連携拠点病院や
より下がっているが、累計数でみるとBL値より増加している。
地域がん診療病院等の幅広い職種の理解が必要である。小児・AYA世代のがん患者に対する長期フォローアップ体制整
備を促進するための研修会を引き続き実施していくとともに、小児側だけでなく成人側からも研修参加ができるよう周知等の
環境整備が必要である。
122 アウトプット指標
420104
年間参加者は減ではあるが、累計では増加している
・小児がん拠点病院等で長期FUを担当する多職種チームを育成する事を目的としている研修のため、募集人数がそもそも
少ない（2026年の場合年4回/45名）。また、参加者の地域差が大きい。
・今後、移行先（成人科）にも専門的な人材を育成していく必要があるのではないか。
・サバイバーシップ（341103）にも関連するが、長期FUは医療だけでなく人生支援（経済的自立）でもあるので、教育・
福祉分野、さらには就労支援等の専門家を対象とした研修会等参加人数も評価するのはどうか。
123 アウトプット指標
420105
研修修了者は約28,000人増加。
体制整備が整いつつある。
「成人」だけでなく「小児・AYA」など年齢層ごとの緩和ケア教育の整備、評価が必要ではないか。
ベースライン値より測定値（中間）が高い値を得た状況は評価できる。
前回の協議会でも申し上げたとおり、修了者数を指標とする評価には一定の意義がある。しかし、現場では、患者や家族か
らの依頼があっても主治医の判断により受け入れられず、結果として終末期まで専門的な緩和ケアにたどり着けない事例が
見受けられる。こうした状況を踏まえると、修了者数の増加のみを成果とするのでは不十分であり、「いかに適切な時期につ
なげられたか」というプロセスに着目した調査と評価が必要である。
120 アウトプット指標
121 アウトプット指標
124 アウトプット指標
420105
125 アウトプット指標
410105
いずれも量的評価であり、中間アウトカム「専門的人材の適正配置」でも「今後の検討」と明記されているが、地域の配置
状況に加えて、患者サービス向上に繋がっているのか質的評価（研修後のスキル定着、実践件数）が追加できればいいの
ではないか。緩和ケア修了者数に加えて、拠点病院毎の早期介入実施率
126 アウトプット指標
420105
緩和ケア研修会終了者数は累計では？その場合評価はAでいいのか
420105
ベースライン値より測定値（中間）が高い値を得た状況は評価できる。
緩和ケア研修修了者数は累計が記載されている。評価のためにも、測定値と累計を併記してはどうか。
また、前回の協議会でも申し上げたとおり、修了者数を指標とする評価には一定の意義がある。しかし、現場では、患者や
家族からの依頼があっても主治医の判断により受け入れられず、結果として終末期まで専門的な緩和ケアにたどり着けない
事例が見受けられる。こうした状況を踏まえると、修了者数の増加のみを成果とするのでは不十分であり、「いかに適切な時
期につなげられたか」というプロセスに着目した調査と評価が必要である。
128
取り組むべき施策
人材育成の強化 「緩和ケア研修」
緩和ケア研修会の継続、研修内容の見直しは必要であるが、受講者の多くは初期臨床研修医が占めている。修了者数の
評価は必要であるが、診療現場で働く医師が緩和ケアについて学びなおす機会が必要である。
129
取り組むべき施策
人材育成の強化 「連携体制等」
「2040年を見据えたがん医療提供体制の均てん化・集約化に関するとりまとめ」において、連携体制の整備と地域連携を
担う人材育成の強化が求められている。現況報告書を用いて、人材の育成及び配置については評価が可能であるが、連
携体制等についても評価をする必要がある。
127 アウトプット指標
緩和ケア研修以外にがん診療に携わる医師にたいして、医療以外のがん対策を教育、研修する機会を増やすべきではない
のか？
130
◆がん教育及びがんに関する知識の普及啓発
取り組むべき施策として国民に対する、がんに関する正しい知識の普及啓発に引き続き取り組みのうち、生活習慣や遺伝
子等の知識に関しては、それに基づく偏見や差別が生じないような世策を同時に行ってほしい。例えば、「生活習慣が悪いか
らがんになった」という自己責任論への転嫁は起こりやすい。がん教育における外部講師の活用は「生活習慣が悪いからがん
になった」というようなスティグマの再生産を抑止する傾向があるという研究結果もある。また、遺伝やゲノム情報とがん発生に
関する知見は、各種保険の加入や雇用機会における差別、結婚やリプロダクションにおける新たな偏見、差別を助長する可
能性を有する。こうした事態は、がんゲノム医療の推進や、全ゲノム解析等の新たな技術を含む更なるがん研究の推進など
にも影響を及ぼしかねない。良質かつ適切なゲノム医療を国民が安心して受けられるようにするための施策の総合的かつ計
画的な推進に関する法律による施策と連動して、正しい知識の普及とともに、特に保険や就労に関しては、差別や偏見に
対する制度的な抑止を期待する。
131
全体
132 中間アウトカム指標
430201
133 中間アウトカム指標
430201
134 中間アウトカム指標
430202
数値は高いが、実際の受診率（40～50％）との乖離あり
135 中間アウトカム指標
430202
にもかかわらず、実際の受診率はBL値でいずれも5割に達しない現状を直視する必要がある。二次予防の各指標を鑑みた
対策が重要である。R5年度の世論調査では、がん検診を受診しない理由のうち、「費用がかかり経済的にも負担になるか
がん検診の受診意向について、95％がポジティブな意向を持つと回答していることは評
ら」を挙げた者の割合が23.2％、「受ける時間がないから」を挙げた者の割合が21.2％となっている。特に地域検診について
価できる。
は、受診に関する雇用者の理解、また、受診に対するより積極的なインセンティブの付与も検討してよいのではないでしょう
か。
136 アウトプット指標
全体
がんの診断・治療全体の総合評価（平均点または評価が高い割合）についてはＢ
Ｌ値より増加している。
137 アウトプット指標
全体
がん情報サービスについてのコンテンツの順調な増加。スマホでも見やすくよくできていま
正しい情報を判断するための情報リテラシー教育が必要と思います。
す。
138 アウトプット指標
430101
外部講師を利用したがん教育を採用した学校の割合が11.4%から12.5%へと増加
数値は高いが横ばい
「知っている」から「行動する」ことへ繋がる別の指標が必要か？
「がんは誰もがかかる可能性のある病気である。」に対して「正しい」と回答した割合がBL値より0.1%減少したためC評価と
なっているが、誤差範囲と思われB評価が妥当であると考える。
「意識はある」から「行動する」ことへ繋がる別の指標が必要か？
外部講師を招いて、講義を行うための施策、補助が必要
がんゲノム医療が保険で行われる日本において、がんがゲノムの傷（変異）によって生じる疾患という説明だけでなく、体細
胞変異（後天的変異）と生殖細胞系列多型の違いなど、学習指導要領に取り入れるべきでは無いか
420102
114 アウトプット指標
420102
いずれも量的評価であり、中間アウトカム「専門的人材の適正配置」でも「今後の検討」と明記されているが、地域の配置
状況に加えて、患者サービス向上に繋がっているのか質的評価（研修後のスキル定着、実践件数）が追加できればいいの
ではないか。ゲノム医療コーディネーター参加者数に加えて、拠点病院毎の実践件数
人材育成が不調である
115 アウトプット指標
420102
583→550人へ減少
116 アウトプット指標
420103
年間修了者は減ではあるが、累計では増加している
117 アウトプット指標
420103
人材育成が不調である
118 アウトプット指標
420103
119 アウトプット指標
420104
人数が減っていることだけでなく、今後は質も担保、特に遺伝性腫瘍対応能力の確保も課題である。
ゲノム検査を提供できても遺伝性腫瘍に対応できない事例もある。
患者本人だけでなく血縁者（家族）への情報提供や心理的ケアも必要。病院だけでなく、情報提供については患者団体
いずれも量的評価であり、中間アウトカム「専門的人材の適正配置」でも「今後の検討」と明記されているが、地域の配置
状況に加えて、患者サービス向上に繋がっているのか質的評価（研修後のスキル定着、実践件数）が追加できればいいの
ではないか。がんリハ研修修了者数に加えて、拠点病院毎のがんリハ実践件数
人材育成が不調である
420104
いずれも量的評価であり、中間アウトカム「専門的人材の適正配置」でも「今後の検討」と明記されているが、地域の配置
状況に加えて、患者サービス向上に繋がっているのか質的評価（研修後のスキル定着、実践件数）が追加できればいいの
ではないか。小児AYA長期フォロー研修参加者数に加えて、体制整備した医療機関の割合
420104
●「小児・AYA世代のがん長期フォローアップに関する研修会参加人数」の測定値について、「緩和ケア研修修了者数」のよ
うに累計人数でみれば判定が変わってくるので評価が難しい。
●小児がんやAYA世代のがんについて、成人以降での治療継続やの難しさや治療終了後の問題が指摘されており、長期
小児・AYA世代のがん長期フォローアップに関する研修会参加人数の測定値がBL値
フォローアップや小児から成人への円滑な移行・連携に向けて、小児がん拠点病院だけではなく、がん診療連携拠点病院や
より下がっているが、累計数でみるとBL値より増加している。
地域がん診療病院等の幅広い職種の理解が必要である。小児・AYA世代のがん患者に対する長期フォローアップ体制整
備を促進するための研修会を引き続き実施していくとともに、小児側だけでなく成人側からも研修参加ができるよう周知等の
環境整備が必要である。
122 アウトプット指標
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年間参加者は減ではあるが、累計では増加している
・小児がん拠点病院等で長期FUを担当する多職種チームを育成する事を目的としている研修のため、募集人数がそもそも
少ない（2026年の場合年4回/45名）。また、参加者の地域差が大きい。
・今後、移行先（成人科）にも専門的な人材を育成していく必要があるのではないか。
・サバイバーシップ（341103）にも関連するが、長期FUは医療だけでなく人生支援（経済的自立）でもあるので、教育・
福祉分野、さらには就労支援等の専門家を対象とした研修会等参加人数も評価するのはどうか。
123 アウトプット指標
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研修修了者は約28,000人増加。
体制整備が整いつつある。
「成人」だけでなく「小児・AYA」など年齢層ごとの緩和ケア教育の整備、評価が必要ではないか。
ベースライン値より測定値（中間）が高い値を得た状況は評価できる。
前回の協議会でも申し上げたとおり、修了者数を指標とする評価には一定の意義がある。しかし、現場では、患者や家族か
らの依頼があっても主治医の判断により受け入れられず、結果として終末期まで専門的な緩和ケアにたどり着けない事例が
見受けられる。こうした状況を踏まえると、修了者数の増加のみを成果とするのでは不十分であり、「いかに適切な時期につ
なげられたか」というプロセスに着目した調査と評価が必要である。
120 アウトプット指標
121 アウトプット指標
124 アウトプット指標
420105
125 アウトプット指標
410105
いずれも量的評価であり、中間アウトカム「専門的人材の適正配置」でも「今後の検討」と明記されているが、地域の配置
状況に加えて、患者サービス向上に繋がっているのか質的評価（研修後のスキル定着、実践件数）が追加できればいいの
ではないか。緩和ケア修了者数に加えて、拠点病院毎の早期介入実施率
126 アウトプット指標
420105
緩和ケア研修会終了者数は累計では？その場合評価はAでいいのか
420105
ベースライン値より測定値（中間）が高い値を得た状況は評価できる。
緩和ケア研修修了者数は累計が記載されている。評価のためにも、測定値と累計を併記してはどうか。
また、前回の協議会でも申し上げたとおり、修了者数を指標とする評価には一定の意義がある。しかし、現場では、患者や
家族からの依頼があっても主治医の判断により受け入れられず、結果として終末期まで専門的な緩和ケアにたどり着けない
事例が見受けられる。こうした状況を踏まえると、修了者数の増加のみを成果とするのでは不十分であり、「いかに適切な時
期につなげられたか」というプロセスに着目した調査と評価が必要である。
128
取り組むべき施策
人材育成の強化 「緩和ケア研修」
緩和ケア研修会の継続、研修内容の見直しは必要であるが、受講者の多くは初期臨床研修医が占めている。修了者数の
評価は必要であるが、診療現場で働く医師が緩和ケアについて学びなおす機会が必要である。
129
取り組むべき施策
人材育成の強化 「連携体制等」
「2040年を見据えたがん医療提供体制の均てん化・集約化に関するとりまとめ」において、連携体制の整備と地域連携を
担う人材育成の強化が求められている。現況報告書を用いて、人材の育成及び配置については評価が可能であるが、連
携体制等についても評価をする必要がある。
127 アウトプット指標
緩和ケア研修以外にがん診療に携わる医師にたいして、医療以外のがん対策を教育、研修する機会を増やすべきではない
のか？
130
◆がん教育及びがんに関する知識の普及啓発
取り組むべき施策として国民に対する、がんに関する正しい知識の普及啓発に引き続き取り組みのうち、生活習慣や遺伝
子等の知識に関しては、それに基づく偏見や差別が生じないような世策を同時に行ってほしい。例えば、「生活習慣が悪いか
らがんになった」という自己責任論への転嫁は起こりやすい。がん教育における外部講師の活用は「生活習慣が悪いからがん
になった」というようなスティグマの再生産を抑止する傾向があるという研究結果もある。また、遺伝やゲノム情報とがん発生に
関する知見は、各種保険の加入や雇用機会における差別、結婚やリプロダクションにおける新たな偏見、差別を助長する可
能性を有する。こうした事態は、がんゲノム医療の推進や、全ゲノム解析等の新たな技術を含む更なるがん研究の推進など
にも影響を及ぼしかねない。良質かつ適切なゲノム医療を国民が安心して受けられるようにするための施策の総合的かつ計
画的な推進に関する法律による施策と連動して、正しい知識の普及とともに、特に保険や就労に関しては、差別や偏見に
対する制度的な抑止を期待する。
131
全体
132 中間アウトカム指標
430201
133 中間アウトカム指標
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134 中間アウトカム指標
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数値は高いが、実際の受診率（40～50％）との乖離あり
135 中間アウトカム指標
430202
にもかかわらず、実際の受診率はBL値でいずれも5割に達しない現状を直視する必要がある。二次予防の各指標を鑑みた
対策が重要である。R5年度の世論調査では、がん検診を受診しない理由のうち、「費用がかかり経済的にも負担になるか
がん検診の受診意向について、95％がポジティブな意向を持つと回答していることは評
ら」を挙げた者の割合が23.2％、「受ける時間がないから」を挙げた者の割合が21.2％となっている。特に地域検診について
価できる。
は、受診に関する雇用者の理解、また、受診に対するより積極的なインセンティブの付与も検討してよいのではないでしょう
か。
136 アウトプット指標
全体
がんの診断・治療全体の総合評価（平均点または評価が高い割合）についてはＢ
Ｌ値より増加している。
137 アウトプット指標
全体
がん情報サービスについてのコンテンツの順調な増加。スマホでも見やすくよくできていま
正しい情報を判断するための情報リテラシー教育が必要と思います。
す。
138 アウトプット指標
430101
外部講師を利用したがん教育を採用した学校の割合が11.4%から12.5%へと増加
数値は高いが横ばい
「知っている」から「行動する」ことへ繋がる別の指標が必要か？
「がんは誰もがかかる可能性のある病気である。」に対して「正しい」と回答した割合がBL値より0.1%減少したためC評価と
なっているが、誤差範囲と思われB評価が妥当であると考える。
「意識はある」から「行動する」ことへ繋がる別の指標が必要か？
外部講師を招いて、講義を行うための施策、補助が必要
がんゲノム医療が保険で行われる日本において、がんがゲノムの傷（変異）によって生じる疾患という説明だけでなく、体細
胞変異（後天的変異）と生殖細胞系列多型の違いなど、学習指導要領に取り入れるべきでは無いか