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薬物療法（抗がん剤治療等）
薬物療法を受ける場合には、労働者が主治医に対して入院の要否や治療期間、出やすい副作用

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化学療法（抗がん剤治療）
化学療法（抗がん剤治療）を受ける場合には、労働者が主治医に対して入院の要否や治療期間、出や

及びその内容・程度について確認し、必要に応じてそれらの情報を事業主に提供することが望

すい副作用及びその内容・程度について確認し、必要に応じてそれらの情報を事業者に提供すること

ましい。抗がん剤治療では、治療を 1～2 週間程度の周期で行うため、その副作用によって周期

が望ましい。化学療法（抗がん剤治療）では、治療を 1～2 週間程度の周期で行うため、その副作用に

的に体調の変化を認めることがある。分子標的薬による治療では皮膚障害や間質性肺炎など、

よって周期的に体調の変化を認めることがあり、とりわけ倦怠感や免疫力が低下する状態が問題とな

薬剤ごとに様々な特徴があり、またホルモン治療では長期に治療が継続されていく可能性があ

るが、薬剤の種類や組み合わせごとに、いつごろどのような症状が現れやすいか推測可能である。

る。これらを含めた薬物療法の中で、とりわけ倦怠感や免疫力が低下する状態が問題となる
が、薬剤の種類や組み合わせごとに、いつごろどのような症状が現れやすいかある程度推測可
能である。
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一方、分子標的治療薬や免疫チェックポイント阻害薬など、薬剤に特徴的な副作用（皮膚障

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（新設）

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化学療法（抗がん剤治療）を受けながら就労継続する場合は、労働者が主治医に対して出やすい副作

害、アレルギー、間質性肺炎、免疫関連有害事象など）が現れる可能性があり、治療内容や想
定される副作用、初期対応や医療機関に連絡すべき状況などを、労働者とともに確認しておく
ことが望ましい。
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ウ
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薬物療法を受けながら就労継続する場合は、労働者が主治医に対して起こりやすい副作用及び
その内容・程度、治療スケジュールの変更の有無などを必要に応じて確認し、それらの情報を

用及びその内容・程度、治療スケジュールの変更の有無などを必要に応じて確認し、それらの情報を

事業主に提供することが望ましい。

事業者に提供することが望ましい。

放射線治療
通院しながら放射線治療を受ける場合、基本的に連日（例えば月～金、数週間）照射を受ける

ウ
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放射線治療
通院しながら放射線治療を受ける場合、基本的に毎日（月～金、数週間）照射を受けることが多いた

ことが多いため、労働者が主治医に対して起こりやすい副作用及びその内容・程度、治療スケ

め、労働者が主治医に対して治療スケジュールを確認し、必要に応じてそれらの情報を事業者に提供

ジュールを確認し、必要に応じてそれらの情報を事業主に提供することが望ましい。

することが望ましい。

治療中は、頻回の通院による疲労に加えて治療による倦怠感等が出現することがあるが、症状

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治療中は、頻回の通院による疲労に加えて治療による倦怠感等が出現することがあるが、症状の程度

の程度には個人差が大きいため、労働者から事業主に対してあらかじめその旨を伝達するとと

には個人差が大きいため、労働者から事業者に対してあらかじめその旨を伝達するとともに、事業者

もに、事業主は、労働者から体調が悪い旨の申出があった場合は柔軟に対応することが望まし

は、労働者から体調が悪い旨の申出があった場合は柔軟に対応することが望ましい。

い。
（２）メンタルヘルス面への配慮

（２）メンタルヘルス面への配慮

がんと診断された者の多くは一時的に大きな精神的衝撃を受け、多くの場合は数週間で回復する

がんと診断された者の多くは一時的に大きな精神的衝撃を受け、多くの場合は数週間で回復するが、がん

が、がんの診断が主要因となってメンタルヘルス不調に陥る場合もある（図６）
。

の診断が主要因となってメンタルヘルス不調に陥る場合もある（図６）。

そのため、がんと診断された労働者のメンタルヘルス不調等の状態を把握し、治療の継続や就業に

そのため、がんと診断された労働者のメンタルヘルス不調等の状態を把握し、治療の継続や就業に影響が

影響があると考えられる場合には、産業医や保健師、看護師等の産業保健スタッフ等と連携するなど

あると考えられる場合には、産業医や保健師、看護師等の産業保健スタッフ等と連携するなどして、適切な

して、適切な配慮を行うことが望ましい。

配慮を行うことが望ましい。

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