放射線治療

・放射線は、細胞が分裂してふえるときに必要な遺伝子に作用して、細胞がふ

放射線治療

えないようにしたり、細胞が新しい細胞に置き換わるときに脱落する仕組み

・放射線は、細胞が分裂してふえるときに必要な遺伝子に作用して、細胞がふえない
ようにしたり、細胞が新しい細胞に置き換わるときに脱落する仕組みを促すこと

を促すことで、がん細胞を消滅させたり、少なくしたりする。放射線治療は

で、がん細胞を消滅させたり、少なくしたりする。放射線治療はこのような作用を

このような作用を利用してがんを治療する。

利用してがんを治療する。

・放射線治療は、がんを治すことを目的として単独で行われることもあるが、薬物

・放射線治療は、がんを治すことを目的として単独で行われることもあるが、化学療法

療法や手術などのほかの治療と併用して行われることもある。

（抗がん剤治療）
や手術などのほかの治療と併用して行われることもある。

・放射線治療は、体の外から放射線を当てる「外部照射」と、体の内側から、がん

・放射線治療は、体の外から放射線を当てる「外部照射」と、体の内側から、がんやその

やその周囲に放射線を当てる「内部照射」に分けられる。両者を組み合わせて行う

周囲に放射線を当てる「内部照射」に分けられる。両者を組み合わせて行うこともある。

こともある。
・外部照射を通院で実施する場合、全体の予定は治療計画によって異なるが、1日で終

・外部照射を通院で実施する場合、全体の予定は治療計画によって異なるが、多くの場合、

わる場合や数週間にわたって照射する場合など、様々である。一般的な治療に要す

１週間に５日の治療を数週間にわたって行う。一般的な治療に要する時間は、治療

る時間は、治療室に入ってから出てくるまで10～20分程度で、実際に放射線

室に入ってから出てくるまで10～20分程度で、実際に放射線が照射されている時間

が照射されている時間は数分である。

は数分である。

※１参考：国立がん研究センターがん情報サービス「国立がん研究センターのがんになったら手に

※出典：国立がん研究センターがん情報サービス「患者必携がんになったら手にとるガイド普及新版」

とるガイド」
※２悪性新生物の退院患者における平均在院日数 14.4 日（病院・一般診療所）（厚生労働省「令和５
年患者調査」
）
２

両立支援に当たっての留意事項

がんの種類や進行度が同じであっても、がん治療や治療に伴う症状等は労働者によって様々であ
り、両立支援に当たっては、特に個別性に配慮した対応が必要とされる。

２

両立支援に当たっての留意事項

がんの種類や進行度が同じであっても、がん治療や治療に伴う症状等は労働者によって様々であり、両立
支援に当たっては、特に個別性に配慮した対応が必要とされる。

（１）がん治療の特徴を踏まえた対応

（１）がん治療の特徴を踏まえた対応

治療や経過観察は長期にわたるとともに、治療に伴い予期せぬ副作用等が出現し、治療の内容やス

治療や経過観察は長期にわたるとともに、治療に伴い予期せぬ副作用等が出現し、治療の内容やスケジュ

ケジュールの見直しがなされることがある等のことから、経過によって就業上の措置や治療への配慮

ールの見直しがなされることがある等のことから、経過によって就業上の措置や治療への配慮の内容を変更

の内容を変更する必要があることに留意が必要である。

する必要があることに留意が必要である。

労働者は、就業上の措置及び治療に対する配慮の検討・実施とフォローアップを受けることが出来
るよう以下の点に留意して、事業主に対して必要な情報を提供することが望ましい。
ア
•

•

手術
手術を受ける場合には、労働者が主治医に対して入院期間、手術後に出やすい合併症や制限す

労働者は、就業上の措置及び治療に対する配慮の検討・実施とフォローアップを受けることが出来るよう
以下の点に留意して、事業者に対して必要な情報を提供することが望ましい。
ア
•

手術
手術を受ける場合には、労働者が主治医に対して入院期間、手術後に出やすい合併症や制限すべき動

べき動作などについて確認し、必要に応じてそれらの情報を事業主に提供することが望まし

作などについて確認し、必要に応じてそれらの情報を事業者に提供することが望ましい。これらの情

い。これらの情報は、手術を行う前に得ることが可能であり、職場復帰までのおおよその期間

報は、手術を行う前に得ることが可能であり、職場復帰までのおおよその期間を見積もることができ

を見積もることができる。

る。

ただし、手術後の経過や合併症、後遺症の程度などには個人差があり、実際の状況は手術前と

•

ただし、手術後の経過や合併症などには個人差があり、実際の状況は手術前と異なる可能性もあるた

異なる可能性もあるため、合併症や制限すべき動作、療養が必要な期間等について、労働者が

め、合併症や制限すべき動作、療養が必要な期間等について、労働者が主治医に対して退院時等に再

主治医に対して退院時等に再度確認し、必要に応じてそれらの情報を事業主に提供することが

度確認し、必要に応じてそれらの情報を事業者に提供することが望ましい。

望ましい。

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