がん遺伝子パネル検査が実施できる医療機関を拡大するための考え方（案）

◼ 遺伝子変異に基づく治療薬の開発が広がるとともに、標準治療の中にそれらの治療薬が組み込まれてきている。以
前は、単一もしくは少数の遺伝子変異を調べるだけで十分であったものの、多数の遺伝子変異を同時に調べること
のできるがん遺伝子パネル検査のニーズが高まってきている。
◼ 現在、我が国でがん遺伝子パネル検査が実施できる医療機関は、2025年6月１日現在、がんゲノム医療中核拠点病
院、がんゲノム医療拠点病院、がんゲノム連携病院合わせて282施設である。しかし、これはがん診療連携拠点病
院等463施設の60％にしかすぎない。
◼ そのため、がんの標準治療を実施することが求められる医療機関として位置づけられているがん診療連携拠点病院
等（もしくは小児がん拠点病院、又は小児がん連携病院１－A）において、がんゲノム医療は実施できるようにする
ことが望ましい。
◼ 実施医療機関拡大における課題は、１)遺伝カウンセリングを自施設で実施する体制、２）C-CATへのデータ登録、
3）エキスパートパネルの実施、などが挙げられる。

解決案
がんゲノム医療連携病院の要件の解釈を以下のようにする
１）遺伝カウンセリングを自施設で実施する体制から連携して実施できる体制も許容する
がんゲノム医療連携病院は、がんゲノム医療中核拠点病院またはがんゲノム医療拠点病院と連携体制をとっているこ
とから、自施設に遺伝カウンセリング提供体制がなくとも、連携するがんゲノム医療中核拠点病院またはがんゲノム
医療拠点病院の体制があることから、患者の不利益には繋がらない。したがって、がんゲノム医療連携病院の要件と
して「遺伝カウンセリングに関して、がん遺伝子パネル検査の出検施設で実施しなくても連携する中核拠点病院もし
くは拠点病院と連携して実施できる体制が構築できていればよい」とすることを検討してはどうか。
２）C-CATへのデータ登録の最適化と効率化をすすめる
ゲノム医療実施施設の要件に合わせて現実的に対応可能な内容となるよう入力項目の必要度に差をつけることなども
検討する必要がある（後述）。
３）エキスパートパネル実施の質を担保しつつ運用しやすいようにする
エキスパートパネルを省略できる条件を明確にし、主治医（または担当医）で判断できるようにする
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