く、本報告でも Kaplan-Meier 法を用いて実測生存率を算出しています。診断日等の起算日から、あ
る一定期間後の患者の生死状況を直接的に示す指標です。
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純生存率
「がんのみが死因となる状況」を仮定して、実測生存率に重み付けをするのが純生存率です。がん
死因と他死因が不可分であり、特に高齢患者のようにがん死因と他死因とで共通する死亡リスク
がある場合に生存率を過大評価してしまう偏りを克服しています。現在、Pohar-Perme 法による純
生存率は、国や都道府県等、一定の集団を対象とした住民ベースのがん統計に、国際的にも広く
採用されています。

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国際がん生存率標準（International Cancer Survival Standard；ICSS）
年齢構成などが異なる集団間でがんの生存率を標準化して比較するための方法。異なる国や地域
のがん生存率を比較する際に用いられる。

参考資料
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地域がん登録 全国がん罹患モニタリング集計
2009 年から 2011 年 診断症例 5 年相対生存率 最新全国推計公表
https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2020/0415/index.html

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がん情報サービス「全国がん罹患モニタリング集計」
https://ganjoho.jp/public/qa_links/report/ncr/monitoring.html

報道関係からのお問い合わせ先
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全国がん罹患モニタリング集計 生存率について

国立研究開発法人国立がん研究センター
がん対策研究所がん登録センター
〒104-0045 東京都中央区築地 5-1-1
ダイヤルイン：03-3547-5201（内線 1636）
E メール：mehor@ncc.go.jp
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その他全般について

国立研究開発法人国立がん研究センター
企画戦略局広報企画室広報企画係 担当：髙橋
〒104-0045 東京都中央区築地 5-1-1
電話番号：03-3542-2511（代表）
E メール：ncc-adminncc.go.jp

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